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資源価格の高騰やアフターコロナの需要回復などを背景に、商社業界は好景気に沸いている。そんな“商社黄金期”に、社員1人当たりでどれほどの利益を出しているのか。七大総合商社の社員1人当たりの純利益額をランキングすると、各社の稼ぎ頭や“お荷物事業”がはっきりと見えた。（ダイヤモンド編集部 猪股修平）
総合商社の収益源は資源に偏重
トップセグメントの偏差値は93.4、下位は45.8
“ラーメンからロケットまで”とは、総合商社の事業の幅を端的に表す言葉である。
ただし、事業セグメントごとの利益の貢献度合いの格差は極めて大きい。足元の業績を見ると、ラーメンの原料となる小麦を扱う商社の食料部門の利益は低迷しており、ロケットの燃料を扱うエネルギー部門は、資源価格の高騰を追い風に空前の利益を計上している。
七大商社（三菱商事、三井物産、伊藤忠商事、住友商事、丸紅、豊田通商、双日）の純利益全体に占めるエネルギーや金属といった資源ビジネスの構成比は、おおむね4割以上である。
ダイヤモンド編集部は七大商社の“ドル箱”と“お荷物事業”をあぶり出すため、セグメント別の社員1人当たり純利益額でランキングを作成した。次ページでは、七大商社の全61セグメントの収益格差を分析する。
