2022.4.15
米国の次期景気後退入りは2024年が濃厚、住宅バブル崩壊再来は杞憂か
長短金利逆転の兆候を受けて米国経済の先行きを懸念する論調は多い。しかし資産価格の調整局面は引き続き起こるとしても、景気後退入りはまだ先で、金融危機的なシナリオも現時点では考えにくいという。
龍谷大学経済学部教授
1979年東京銀行(現三菱UFJ銀行)入行。為替資金部次長、調査部次長、ワシントンDC駐在員事務所長、(公益財団法人)国際通貨研究所チーフエコノミストを経て、2009年4月より現職。経済学博士(京都大学)。
2022.4.15
長短金利逆転の兆候を受けて米国経済の先行きを懸念する論調は多い。しかし資産価格の調整局面は引き続き起こるとしても、景気後退入りはまだ先で、金融危機的なシナリオも現時点では考えにくいという。
2022.3.9
ウクライナ危機を受けたエネルギー価格高騰が、過去20年ほど続いた低インフレ・低金利時代の終焉につながるとは限りません。特に日本では。その理由とは?
2022.1.20
株価指数に連動するパッシブファンドとアクティブファンドを比べて、長期の運用リターンはどちらが良いのか。この古くからある問題を運用実績に基づいて改めて考えてみると、投資信託業界の不都合な真実が見えてくる。
2021.12.2
仕入れコストがアップしても価格を上げずに頑張る事業者を美談にしがちな日本。しかし、公平な負担と資源配分調整のために必要なのは実は価格転嫁だと筆者は説く。
2021.11.11
米国経済にスタグフレーションの懸念が浮上している。本当ならば大幅な債券安・株安の激震もあり得るが、実際そのリスクはどの程度あるのだろうか。
2021.9.24
自民党総裁選と来るべき総選挙を前にして、野党のアベノミクス批判が再燃。しかし成長戦略のヒントは、安倍政権期の経済的な実績と限界からこそ見いだせるという。
2021.8.24
今年2月中旬以降の「米国株一強」とも言える相場展開の先には、相応の波乱が予想される。どの程度の反落がありそうか。過去のパターンからおおよその見当をつけてみよう。
2021.6.25
米金融政策転換に伴って海外不動産市況が調整局面入りすれば、東京のマンション価格も軟化する可能性は十分ある。しかしバブル崩壊型の暴落が起こる可能性は低いと筆者は分析する。
2021.6.11
現下の都心マンション価格上昇は「根拠なき熱狂」というよりも、多くの投資家が割高感から新規投資をためらう一方、下がれば買いたい姿勢を強める「渋々の価格上昇」と言えそうだ。
2021.4.15
インデックス連動型の定額積立投資に「物足りない」と感じている人も少なくないようです。今回は、ひと手間加えることで長期リターンを引き上げる簡単な手法を紹介しましょう。
2021.3.11
バイデン政権による大型経済対策の実現を待たずとも、今年後半の米国景気の大反発はすでに仕込まれていると筆者は分析する。となると、気になるのが資産バブルの行方だ。
2021.2.10
コロナ禍を受けた米国の超金融緩和を背景にドル安基調が続いているが、急激な円高・日本株安に向かうことはないだろうと筆者は予想する。むしろ、ここから一段のドル安局面はドル買いの好機だと指摘する。
2020.12.16
日米株式市場はバブルの様相を帯びており、短期的には中規模の反落リスクに警戒が必要だが、長期的には上昇トレンド基調であり、投資を継続することには「利」があると筆者は説く。
2020.11.4
アベノミクスでも断ち切れなかった賃金停滞の悪循環。その根本的原因を探ると、ビジョンなきまま低収益の市場にひしめく日本的経営の根深い病巣に行き着く。菅政権に打つ手はあるのだろうか。
2020.9.16
コロナ危機を受けた未曽有の財政出動と金融緩和に伴う近未来の現実的なリスクは、制御不能の高インフレではなく、デジタル変革(DX)ブームに後押しされる資産バブルかもしれない。
2020.7.30
「コロナ第2波」の懸念が高まる中、感染対策優先と経済活動優先を唱える主張が鋭く対立している。果たしてどちらの主張が正しいのか。あるべき対策を考える上での「注目すべき事実」は2つある。
2020.6.10
米FRBの秘策が奏功して、リーマンショック時とは異なる急速な底打ち反転を見せた米国株。しかし、期待先行の楽観的予想を脅かす反落局面が年後半にも待ち受けていそうだ。
2020.5.1
コロナ危機で増幅された米中対立はリーダー国不在の現実をあらためて印象付けているが、市場では「ドル一強」がますます鮮明化している。これは投資家にとって何を意味するのか。
2020.3.31
株安の次に起こるコロナショックは不動産価格の下落だ。リーマンショック並みの景気後退に陥った場合、都内のマンション価格はどこまで崩落するのだろうか。
2020.3.2
日本をはじめ新型コロナウイルスが伝播した各国で大規模イベントの休止や外出の抑制が始まった結果、経済への負の影響が深刻化している。日本株は一体どこまで下がるのか。
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