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これまで長くいわれてきた「グローバル化」が、アベノミクスによっていっそう促進され、英語でのコミュニケーションから“逃げられない”状況になりつつある。

 日本銀行の発表によると、アベノミクスによる円安・株高を背景に、大企業から中小企業まで幅広く景況感が改善しているという。消費税増税の反動で、一時的に下降したものの、状況は好転していると。確かに、これまでのコスト削減思考から、設備投資や新市場への参入、新規事業立ち上げに乗り出している企業は多い。また、このところ大型のIN-OUT型M&Aも目に付く。サントリーホールディングスの米国ビーム社の買収は記憶に新しいが、昨年はソフトバンクが米国第3位の携帯電話会社を、三菱UFJフィナンシャル・グループがタイの大手銀行を買収し、他にも海外で買収先を模索している企業は多いという。その上、日銀の大幅な金融緩和を背景に、中小企業にもこの動きが活発化するとみる識者は少なくない。

 そして、今後アベノミクスの成長戦略の一つである法人税減税が規制緩和とセットで実現されれば、国内市場の自由度が上がり、海外企業の市場参入、OUT-IN型M&Aが増えてくることが予想される。さらに、クールジャパン施策の推進は、コンテンツや日本の農林水産物や食品の輸出拡大を後押ししている。少子高齢社会の日本において成長し続けるためには、あらゆる分野で国を挙げて国際化に対応していかなければならないのである。

相手に信用される
表現をいかに学ぶか

 マーケティング・リサーチ会社のクロス・マーケティングが実施した調査によると、自分の英語力について、72%の人が片言か、話せないレベルだと答えている。だが、前述の通り、今後英語を必要とする機会は着実に増えていくだろう。

 近年、Skypeを利用したライブレッスンやモバイル端末のアプリケーションソフトなど、時間や場所に拘束されないeラーニングが人気で、英語教室や英会話スクール、通信教育などに加えて、英語習得スタイルの選択肢の幅が広がっている。

 だが、日常英会話とビジネス英語では、全く別物ではないとはいえ、目的が異なる。臨機応変に対応しなければならないビジネスの場では、日本語の場合と同様、意思疎通に加えて、相手に信用される言葉遣いが必要だ。そのためには、パターン学習ではなく、生の英語を使う機会を増やして、多彩な表現を覚えることが大切だ。


備えておきたい
ビジネス英語力
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