なぜ米国は長らく「世界の警察官」でいられ、ロシアは南進するのか 週刊ダイヤモンド編集部 今週の週刊ダイヤモンド ここが見どころ 2016.2.8 5:00 Tweet 印刷する A A 日本がグローバル市場のプレーヤーである以上、国際情勢の荒波から決して逃れることはできない。予測不能な世界の潮流を読み解こうとするとき、地政学は必ず何らかのヒントを与えてくれるはずだ。 ヒトラーが傾倒したことから 戦後の日本では禁断の学問 さて、『週刊ダイヤモンド』2月13日号の特集は「地政学超入門」です。 冒頭の、特集からの引用記事にもあるように、地政学とは「地理的な位置関係が国家の政治や経済、軍事などに与える影響を多面的に分析する・研究する試み」というものです。 実は、第2次世界大戦後の日本では、地政学は「禁じられた学問」でした。 戦前までは、日本でも京都大学などで研究がなされてきたのですが、戦後は連合国軍総司令部(GHQ)の命令で地政学を研究すること自体が禁じられ、地政学的な要素を含む関係書籍をリストアップし抹消、いわゆる「焚書」の対象とされたのです。 特に、ヒトラーが傾倒し、ナチスドイツが地政学的な考え方を国家の公認イデオロギーにしていた経緯があるため、日本では“負の学問”としてタブー視されていましたが、米国、ロシア、中国などでは研究されてきました。 そして昨今、複雑怪奇な国際情勢を理解するために、地政学的な見方の重要性が増しています。さまざまなメディアで、地政学あるいは地政学リスクという言葉を耳にすることが増えました。 また、その地域や民族が持つ行動原理を知るには、「地図」を念頭に置くと同時に、現在に至る「歴史」を知ることも不可欠です。もちろん、どんな宗教を信仰しているかということも含めて、です。 特に、同じ事象でも、国ごとに受け止め方は違います。主要国がどんな「世界観」で世の中を見ているのか。世界のキープレーヤーである15の国と組織について、政治状況、民族性、歴史、そして地理的条件を踏まえ、個別に彼らの行動原理を地政学的に理解していくというアプローチも試みました。 佐藤優さん、出口治明さん、御立尚資さん、茂木誠さん、エマニュエル・トッドさんなど国際ニュースの達人たちの解説も満載です。 地図と歴史を武器に、激動する世界を読み解いていきましょう。 (『週刊ダイヤモンド』副編集長 深澤 献) 1 2 3 Tweet おすすめの会員限定記事 キャッシュレス決済で絶対やってはいけない4つのこと、「貧乏予備軍」の特徴は? 「部長止まり」の人と役員にたどり着く人の決定的な差 特集 NTT再編に競合21社が「待った!」、総務省とのドコモ子会社化密室論議の究明は必須 3年前の「仮想通貨億り人」が税務署に狙われるリスクが高いワケ 正解なき中学受験に親が狂奔、あなたの教育熱心は「虐待」になっていないか アップルが自動車参入を決断した納得の理由、元研究開発キーパーソンが激白