100人以下の中小企業で人事評価システムが
「人材育成」と「企業防衛」に効く理由

時間外・休日労働の上限が定められて罰則も課されるなど、働く側を守る観点からの働き方改革が進められている。だが、空前の人手不足が続き、なかなかマンパワーの拡大を図れない中小企業にとっては、まさに死活問題となりかねない。倒産にまで追い込まれれば、そこで働いてきた人たちにも災禍が及び、本末転倒の結果ともなりうる。現時点で抱えている社員たちの士気を高め、生産性の向上を図っていくことが急務となっているのだ。そして、そのためにも人事評価の在り方を、これまでとは一変させる必要があるという。