デロイト トーマツ グループ

経済社会の「カタリスト」として
次代を生み出す変革を起こす

著者・コラム紹介
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2018年6月、デロイト トーマツ グループのCEOに永田高士氏が就任した。「社会的公正を追求する企業姿勢とグループの総合力で、日本企業・社会システムの課題を解決するカタリスト(触媒)でありたい」と、強いメッセージを発している。その真意を聞いた。

変化の時だからこそ勝機がある
「哲学」と「テクノロジー」がカギ

―デジタルテクノロジーとグローバル化の急速な進展が、日本企業に未知の領域への挑戦を迫っている。海外の強力なプラットフォーマーを中核に、既存の業界の枠組みを破壊するエコシステムが形成されつつある。日本企業は今後、どうしていくべきか。

デロイト トーマツ グループ
CEO 永田 高士
1995年、監査法人トーマツ(現・有限責任監査法人トーマツ)入社。監査をはじめ、M&A・事業再生などのコーポレートファイナンスや、コーポレートガバナンス、リスクマネジメントなどに従事。デロイトトーマツ グループ ボード議長、グローバルのデロイト トウシュ トーマツ リミテッドのボードメンバーを歴任し、2018年6月より現職。

 日本が置かれている状況は、大変に厳しい。5年、10年は何とか持ちこたえても、その後は分からない。既成概念と成功体験を捨て、ビジネスや社会の仕組みの新陳代謝を大胆に進め、自ら未来をつくり出すことが必要だ。その際に重要になるのは、国としても個別の企業としても、どこで勝負するのかを明確にし、独自の立ち位置を構築する「したたかさ」ではないか。そのしたたかさとは、突き詰めると「哲学」と「テクノロジー」の二つを解することだ。哲学だけでは戦えないが、テクノロジー偏重でも大局を見失う。変化の本質を見極め、両方をバランスよく実装したリーダーと組織を育てることが急務だ。

―日本にはテクノロジーはあるが哲学が欠けているということか。

 哲学といっても特別なことではない。例えば、欧米のプラットフォーマーは哲学的な理念をベースに強烈なビジョンを示し、最先端のテクノロジーと人材を糾合して急成長を遂げている。つまり、哲学のレベルに遡って考えないと、テクノロジーがつくり出す未来の本質を読み切れないということだ。デロイト トーマツが関わるプロフェッショナルサービスの世界も、テクノロジーによって急速に変化しつつあり、従来型の「士業」のイメージを前提とした既成の枠組みでは、グローバルで存分に戦えない部分も出てきている。現在の延長線上の発想を脱却し、未来のあるべき社会から逆算して考えないと、変化の本質を見失いジリ貧になりかねない。他の業種・業界でも同様ではないだろうか。

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