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金融市場異論百出

世界標準ではずる休みが当然
デフレの裏に日本人のきまじめ

加藤 出 [東短リサーチ取締役]
2010年6月16日
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 サッカーのワールドカップ南アフリカ大会が始まった。テレビ観戦のため、当分のあいだ、世界中でずる休みが多発しそうである。

 英国の小規模企業連盟は先日、経営者に対して、社員が業務中にワールドカップ中継のラジオを聞くこと、テレビを見ること、早めに帰宅することを認めるようにアドバイスした。ずる休み防止のためである。

ただし、イングランドの試合の日とその翌日に病欠を電話で伝えてくる社員がいたら、診断書を提出させるべきだとしている(「フィナンシャル・タイムズ」紙、6月7日付)。

 世界で最も多く仮病で会社を休む国はどこか?「BBCフォーカス」誌が報じたところによれば、1位アイスランド、2位スペイン、3位ノルウェー、4位米国、5位フィンランド、6位カナダ、7位フランス、8位アイルランド、9位オーストラリア、10位イタリアである。

 このランキングは、サラリーマンの病気休暇日数を基に作成されている。病気による欠勤にはずる休みが必ず一定割合含まれている、という前提が当然視されている点が興味深い。

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加藤 出 [東短リサーチ取締役]

東短リサーチ取締役チーフエコノミスト。1988年4月東京短資(株)入社。金融先物、CD、CP、コールなど短期市場のブローカーとエコノミストを 2001年まで兼務。2002年2月より現職。 2002年に米国ニューヨークの大和総研アメリカ、ライトソンICAP(Fedウォッチ・シンクタンク)にて客員研究員。マネーマーケットの現場の視点から各国の金融政策を分析している。2007~2008年度、東京理科大学経営学部非常勤講師。2009年度中央大学商学部兼任講師。著書に「日銀は死んだのか?」(日本経済新聞社、2001年)、「新東京マネーマーケット」(有斐閣、共著、2002年)、「メジャーリーグとだだちゃ豆で読み解く金融市場」(ダイヤモンド社、2004年)、「バーナンキのFRB」(ダイヤモンド社、共著、2006年)。


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