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金融市場異論百出

日本とはケタ違いの消費予測熱
米国注目のジェネレーションZ

加藤 出 [東短リサーチ代表取締役社長]
2016年11月3日
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米人気コメディドラマ「モダン・ファミリー」に出演し、ブレイク中のアリエル・ウィンターはジェネレーションZの象徴的存在だ Photo:REUTERS/アフロ

 「ジェネレーションZ」。先日の海外出張時に米国の経済テレビ番組を見ていたところ、消費アナリストがその世代の動向に関心を高める必要があると解説していた。

 米国では近年、1980~95年生まれを中心とする「ミレニアル世代」の消費をいかに捉えるかが、企業の極めて大きなテーマとなっている。彼らの人口規模(7100万人程度)は、米国でかつて最大の人口の固まりだった「ベビーブーマー世代」を上回るからだ。

 しかし、冒頭のように、気の早いアナリストやコンサルタントたちは、早くもミレニアルの次の世代であるジェネレーションZ(96~2011年生まれ)の消費嗜好に関する分析を企業に売り込み始めているのだ。この世代は、金融危機後の大不況による出生数の低下などで、ミレニアル世代よりやや少ない6600万人程度だが、それでもベビーブーマー世代に近い巨大な人口の固まりである。

 ミレニアル世代の多くは物心ついたときからインターネットがあった「デジタルネイティブ」といわれ、彼らはソーシャル・ネットワーキング・サービス(SNS)の「フェイスブック」の急成長とともに育ってきた。

 一方、ジェネレーションZの多くは、物心ついたときからスマートフォンが存在した。「彼らこそ真のデジタルネイティブだ」との声がある。この世代が好むSNSは、フェイスブックよりも写真・動画共有サービスの「スナップチャット」や、匿名型SNSの「ウィスパー」だ。彼らは、かつてSNSが存在しなかった時代があったことを信じられないそうだ。

 また、彼らは小さいころから米同時多発テロ「セプテンバー・イレブン」や過激派組織「イスラム国」(IS)などのテロのニュースを耳にし、金融危機後の親の経済的苦労を見ているので、金銭管理は堅実だそうだ。親よりも良い暮らしができると思う人の比率は、ミレニアル世代は71%だが、ジェネレーションZは56%である。

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