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飯田哲也の新・エネルギー原論
【特別編】 2011年9月13日
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飯田哲也 [環境エネルギー政策研究所所長]

孫正義氏が設立した自然エネルギー財団が本格始動
自然エネ普及にとどまらぬアジア・グリッド構想とは?

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ソフトバンクグループ代表の孫正義さんは、「自然エネルギー財団」の本格始動に際して「アジア・スーパーグリッド構想」をぶち上げた。財団づくりを全面支援してきた立場だから言うわけでなく、これは、アジア共同体の礎にもなり得る壮大なプロジェクトだ。今、官民挙げて日本のエネルギー政策は大きく前進しつつある。

 9月12日、いよいよ本格始動する「自然エネルギー財団」の設立イベントが開催された。

 この財団は今年4月、ソフトバンクグループ代表の孫正義さんによる「世界の100人の科学者を集める」という構想からスタートした。自然エネルギーに関する研究や政策提言をするシンクタンクである。私は構想時から、組織作りなど全面的にサポートしてきた。

 なぜ世界の科学者100人を集める必要があったのか?

 それは、これまで日本に、自然エネルギーに関するまともな研究所や財団がなかったためだ。せいぜい、われわれISEP(環境エネルギー政策研究所)ぐらいだろう。多くの機関は、戦争用語で言うと「塹壕型」――つまり、日本に引きこもり潜望鏡から世界の様子を見るばかりで、世界的に通用するリアルなネットワークを持っていなかった。当然ながら世界からも無視されてきた。

 しかしこの自然エネルギー財団には、狙いどおり国内外から100人超のビッグネーム、かつホンモノの専門家を結集できる見通しで、まさに“イノベーション・ネットワーク”が築かれつつある。世界に向けて価値を発信できる機関となりそうだ。

 そのシンボルの一つが、財団理事長に、スウェーデンの現役エネルギー庁長官であるトーマス・コバリエル氏をリクルートできたことだろう。

 彼が引き受けてくれた背景には、色々な要因がある。

 世界から見ても日本が直面する福島原発の問題は非常に大きいこと、またこの財団が大きな役割を果たせる可能性を持っていること、さらに私が個人的に20年来の付き合いがあったこと、そして何といっても、孫正義氏の私心なきイニシアチブと「歴史を変えよう」というお誘いの言葉であろう。

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飯田哲也 [環境エネルギー政策研究所所長]

1959年、山口県生。京都大学原子核工学専攻修了。東京大学先端科学技術研究センター博士課程単位取得満期退学。大手鉄鋼メーカー、電力関連研究機関で原子力の研究開発に従事した後に退職。現在、非営利の研究機関の代表を務めつつ、複数の環境NGOを主宰し、科学者でもある。自然エネルギー政策では国内外で第一人者として知られ、政策提言と積極的な活動や発言により、日本政府および東京都など地方自治体のエネルギー政策に影響を与えるとともに、国際的にも豊富なネットワークを持つ。主著に『北欧のエネルギーデモクラシー』、共著に『グリーン・ニューディール―環境投資は世界経済を救えるか』(NHK出版)、『日本版グリーン革命で 経済・雇用を立て直す』(洋泉社新書)、『自然エネルギー市場』(築地書館)など。5月に『今こそ、エネルギーシフト 原発と自然エネルギーと私達の暮らし』(岩波ブックレット/共著)を刊行予定


飯田哲也の新・エネルギー原論

東京電力・福島第一原子力発電所の事故は、私たちに様々な問題を提起した。夏場の電力不足への対応という短期的課題だけでなく、原発存続の是非や、電力の供給体制のあり方といった中長期的な政策に及ぶ議論が一気に噴出している。エネルギー政策の第一人者として知られる飯田哲也・環境エネルギー政策研究所所長が、問題の本質をひもとき、合理的な解決策を探求する。

「飯田哲也の新・エネルギー原論」

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