連載第1回は、日本企業におけるマネジャーの問題点や、業務を可視化し改革を支援するHIT法について紹介した。その反響は大きく、HIT法体験講座には多くの方からお問い合わせを頂いた。今回は、もう少し具体的に、HIT法で何ができるのかをお伝えしたい。システム科学の石橋博史社長は、「HIT法は競争優位の“仕組み” づくりとマネジメント“行動”ができるためのツールだ」と力説する。
競争優位の“仕組み”づくりと
その“行動”とは？
石橋博史株式会社システム科学 代表取締役社長
1962年から24年間、自動車機器メーカーに勤務し、教育担当、人事、総務、工場長、社長室の職務を歴任。1986年、システム科学を設立。業務革新の実践および「ＨＩＴ法」の開発・導入、2010年2月に「業務プロセスの可視化法とチャート作成システム」で特許取得。主な著書は、「業務革新の実践手法」（ダイヤモンド社）、「可視経営 仕事がみえれば会社は変わる」（日経ＢＰ企画）「意識・行動が変わる続・可視経営」（日経ＢＰコンサルティング）。
世界経済の混乱に加え、コスト競争力の激化、ITの進展、少子・高齢化、円高などさまざまな要素が重なり、日本企業は非常に激しい変化・競争の環境に置かれている。
従来通りのやり方は通用しなくなったことを、課長・部長といった管理職（リーダー、マネジャー）たちも実感しているのではないだろうか。
では、この激しい変化に対応し、競争に打ち勝つことができる競争優位の方程式をどう確立すればいいのか。その一つが、仕組みを持つことだ。 例えば製造業では、「ジャストインタイム」に代表されるトヨタ生産方式が有名だが、これをホワイトカラーの業務にも採り入れることができる。
つまり、必要な時に、必要な情報（モノ）を、必要な情報（量）だけ伝わるようにする仕組みである。私はこれを「同期方式」と呼んでいる。
また、その“仕組み”を実践する際の“行動”について重要なのは、「タイミング化」、つまり適切なタイミングで適切な行動を取ること。これは“発生時点処理”と“発生時点管理”という二つの原則を情報処理の仕組みに取り入れることで成り立つ。
