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「ヘッジファンド特集」を
個人投資家はどう読むべきか

山崎 元 [経済評論家・楽天証券経済研究所客員研究員]
【第290回】 2013年7月31日
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存在感を増すヘッジファンドの大特集
日本株の「買い」が35%は高いか低いか?

 現在書店で販売中の『週刊ダイヤモンド』(8月3日号)は、「ヘッジファンドが仕掛けるバブル相場」と題したヘッジファンドの大特集を掲載している。海外のヘッジファンドに対して大規模に行った“総力アンケート”など、ざっと30ページに及ぶ紙数を割いて、ヘッジファンド関連の記事を載せている。

 ところで、『週刊ダイヤモンド』の表紙には、アンケート結果として「海外ヘッジファンド 日本株『買い』は35%」という数字が載っている。この数字を見ると、「35%しか『買い』と言っていないのか。日本株に対する関心は薄いのか」と判断してしまいそうだ。

 ヘッジファンドの日本株投資に対する関心は低いということでは、記事に興味を持てない読者が多かろうと思うので、多少ネタバラシ気味だが、「35%」の意味を説明しておく。

 ヘッジファンドに対するアンケート結果について書いた、特集記事28ページを見ると、「日本の参院選挙以後、日本株はまだ『買い』か」という問いに対して、「はい」が35%に対して、「いいえ」がわずか3%、「その他」が62%とある。つまり、「はい」が「いいえ」に対して圧倒的に多いのであり、『買い』は少数ではないから、ご安心されたい。

 ただし、ヘッジファンドがアンケートに本音を答えるとは限らないし、彼らの判断自体が、急速に変化しておかしくない種類のものだ。

 なお、緊急アンケートの回答をまとめた完全版は、「デイリー・ダイヤモンド」で雑誌に掲載された記事番号を入力すると閲覧可能になっている。なかなか、凝った仕掛けだ。

 ヘッジファンドが一般投資家の話題に上るようになったのは、1980年代からだが、その影響力に大きな注目が集まったのは、ジョージ・ソロス氏などヘッジファンド第一世代とでも呼ぶべき人々が大いに活躍した1990年代からだろう。この時代には、LTCMの破綻といったヘッジファンド業界には不名誉な事態もあった。

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山崎 元 [経済評論家・楽天証券経済研究所客員研究員]

58年北海道生まれ。81年東京大学経済学部卒。三菱商事、野村投信、住友信託銀行、メリルリンチ証券、山一證券、UFJ総研など12社を経て、現在、楽天証券経済研究所客員研究員、マイベンチマーク代表取締役。


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