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ソチオリンピック白熱のただ中
スポンサーの協賛金額を考えてみる

ネットの時代も人は生の感動に惹かれる

藤田康人 [インテグレート代表取締役CEO]
【第50回】 2014年2月17日
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オリンピックスポンサー
巨額協賛金のメリットは?

 2014年2月7日、ソチ冬季オリンピックの開会式が催されました。23日まで冬の熱戦が繰り広げられます。私もオリンピック観戦が大好きで、連日好きな選手の活躍に目を見張っているわけですが、今回のオリンピックに関しては、それ以上に目に付いたあるニュースの存在が気になっているのです。

 ソチオリンピック組織委員会によると、今大会では、協賛企業などからのマーケティング収入が13億ドル(約1330億円)以上に達し、冬季オリンピック史上最大規模となるというのです。これは4年前のバンクーバーオリンピックの1.5倍以上の金額だそうです。

 オリンピックの公式スポンサーであるオフィシャルパートナーは、国際オリンピック委員会(IOC)と契約する「TOPパートナープログラム」、各国のオリンピック委員会、日本の場合は日本オリンピック委員会(JOC)と契約する「JOCパートナーシッププログラム」などです。

 与えられる主な権利は、オリンピックマークと「公式」呼称の使用権で、パートナーのランクによって、これらが使用できるエリアが異なります。

 ソチオリンピックの開催期間中にIOCと契約しているTOPパートナーは、コカ・コーラ、パナソニック、P&G、サムスン電子、VISAなど10社で、その契約期間中の協賛金額は、1社あたり70億~120億円にも上るといわれています。

 いくらオリンピックとはいえ、これほどの金額を企業が負担するメリットはどこにあるのでしょうか? サッカーのワールドカップとは異なり、競技場内で社名や製品を露出することは禁じられているため、当然ながら競技中の選手と一緒に社名や製品が世界中にテレビ放映されることもありません。

 それでも企業は、オリンピックが「非常に効率よく、自社のブランドをアピールできる機会」と捉えているようです。それは、「国の威信を背負ったアスリートたちが多様なスポーツ種目で真剣勝負に挑む唯一最高の場」というオリンピックにしかない求心力が、想像を超えるほど多くの人の心を動かすからにほかなりません。

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藤田康人 [インテグレート代表取締役CEO]

慶應義塾大学を卒業後、味の素株式会社を経て、92年、フィンランド人の社長と二人でザイロフィン ファーイースト社(現ダニスコジャパン)を設立。素材メーカーの立場から キシリトール・ブームを仕掛け、キシリトール製品市場はゼロから2000億円規模へと成長。07年、株式会社インテグレートを設立し、代表取締役CEOに就任。著書に『どう伝わったら、買いたくなるか』『99.9%成功するしかけ』 『漂流する広告・メディア』講演活動も行っている。integrateGroupウェブサイト:http://www.itgr.co.jp/

 


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インターネットなど双方向メディアの普及に伴い、従来の広告メッセージが届きにくい時代になったと言われます。どんな方法なら消費者とのコミュニケーションが成立するのか。「次世代IMC」を掲げる注目のマーケティング企業CEOがその極意を伝授します。

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