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知らないと損する!医療費の裏ワザと落とし穴

新社会人必見!多額の医療費がかかった時の裏ワザ

早川幸子 [フリーライター]
【第113回】 2016年4月7日
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 新年度が始まった。

 これまで学生だった人も、就職して収入を得るようになると、親の扶養からはずれて自分で健康保険に加入することになる。

 健康保険には、さまざまな保障が用意されており、病気やケガをして医療費がかかったときに、いちばん頼りになる存在だ。

 だが、自分が加入している健康保険に、どのような保障があるのか知らない人はけっこう多い。せっかくの保障も、知らなければ使うことができず、宝の持ち腐れになってしまう。

 そこで、今回は健康保険の保障について、おさらいしてみたい。

医療費が100万円かかっても
自己負担するのは約9万円

 国民皆保険の日本では、誰もがなんらかの健康保険に加入するが、加入先は職業によって異なる。会社員は勤務先の健康保険で、企業の規模によって次のように分類されている。

 ・全国健康保険協会(協会けんぽ)⇒おもに中小企業の従業員とその家族
 ・組合管掌健康保険(組合健保) ⇒おもに大企業の従業員とその家族

 健康保険の基本の保障は「療養の給付」と呼ばれるもので、病院や診療所の窓口で健康保険証を見せれば、かかった医療費の一部を負担するだけで、全国どこの医療機関でも必要な医療が受けられる。

 このほか、会社員の健康保険には、病気やケガで会社を休んだときに所得補償してもらえる「傷病手当金」、女性が出産したときの「出産手当金」などがある。中でも覚えておきたいのが、医療費が高額になったときの「高額療養費」だ。

 病院や診療所の窓口では、年齢や所得に応じて、かかった医療費の1~3割を自己負担する。70歳未満の人は3割だ。

 では、100万円かかったら30万円自己負担しなければならないのかというと、そのような心配はない。1ヵ月に支払う自己負担額には上限が設けられているため、一定額以上は払わなくてもよくなっているからだ。

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早川幸子(はやかわ・ゆきこ) [フリーライター]

1968年、千葉県生まれ。明治大学文学部卒業。編集プロダクション勤務後、99年に独立し、以後フリーランスのライターとして女性週刊誌やマネー誌に、医療、民間保険、社会保障、節約などの記事を寄稿。現在、ダイヤモンドオンライン「知らないと損する! 医療費の裏ワザと落とし穴」、医薬経済社「ウラから見た医療経済」などのウェブサイトに連載中。13年4月から朝日新聞土曜版be on Saturday(青be)の「お金のミカタ」を執筆。「日本の医療を守る市民の会」発起人。


知らないと損する!医療費の裏ワザと落とし穴

国民の健康を支えている公的医療保険(健康保険)。ふだんはそのありがたみを感じることは少ないが、病気やケガをしたとき、健康保険の保障内容を知らないと損することが多い。民間の医療保険に入る前に知っておきたい健康保険の優れた保障内容を紹介する。

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