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今週もナナメに考えた 鈴木貴博

経済誌をにぎわすニュースや日常的な経済への疑問。そのときどきのトピックスについて経済の専門知識を縦軸に、社会常識を横軸において、ナナメにその意味を考えてみる。

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「今週もナナメに考えた 鈴木貴博」の全記事一覧
  • 第45回 キュレーションサイトの「闇」に既存メディアは打ち勝てるか 

    [2016年12月09日]
    キュレーションサイト「WELQ」の炎上騒動を契機に、メディアの在り方が議論されている。既存メディアとは異なる記事量産の「大発明」をしたキュレーションサイトの倫理には、どこに問題があるのか。その「闇」に既存メディアは打ち勝てるのか。

  • 第44回 ジーユーが兄貴分のユニクロをたぶん追い抜く理由 

    [2016年12月02日]
    ユニクロを展開するファーストリテイリングの勢いが落ちている。大幅減益決算を見て嘆いた投資家も多いだろう。しかしグループには「ジーユー」という絶好調の事業がある。近い将来、ジーユーが親会社のユニクロを追い抜くかもしれない。

  • 第43回 人工知能に仕事を奪われないための「ロボット経済3原則」 

    [2016年11月25日]
    人工知能の能力が人間に追いつき、追い越す日のことをシンギュラリティ(特異点)という。それは2045年くらいに現実になるのではないかと言われている。そうなれば我々のほとんどは仕事を失う。未来の人類の失業を防ぐためのルールを考えよう。

  • 第42回 もしファミマとローソンが合併して王座を狙うなら今しかない 

    [2016年11月18日]
    予めお断りしておくが、今回は「もしもの話」だ。再編が激しいコンビニ業界では、王者セブン-イレブンにファミマとローソンがどう立ち向かうかに注目が集まる。そんなとき、互いに手を携えれば王者の座を奪えそうな2人の経営者が登場した。

  • 第41回 トランプ大統領がたぶんもたらす「途方もないリスク」講座 

    [2016年11月11日]
    よもや来るまいと思っていた狼が、本当に来てしまった。米国のトランプ大統領誕生に際し、日本政府は円高の進行と株の大幅安への対応を議論したようだが、本当のアジェンダはそこではないだろう。たぶんやって来るトランプリスクを検証する。

  • 第40回 韓国大統領と東京都知事、不正を生みやすい権力構造の類似 

    [2016年11月04日]
    韓国の朴政権がスキャンダルで揺れている。大統領に権力が集中する韓国の政治構造は不正の温床となりやすく、これは日本の東京都知事にも似ている。一番いいのは不正のない済だが、実は2番目にいいのは不正があっても発覚しない経済だ。

  • 第39回 モーレツ日本電産も挑む「残業ゼロ」は実現可能か? 

    [2016年10月28日]
    ハードワークで知られる日本電産の永守重信社長が、「残業ゼロ」を目指すという。企業イメージとは180度違うビジョンだが、達成は可能なのか。「残業ゼロ」を目指す会社は多いが、実現には働き方改革のための「3つのチャレンジ」が必要だ。

  • 第38回 ボブ・ディランの後にノーベル賞をとれそうな、ただ1人のミュージシャン 

    [2016年10月21日]
    ボブ・ディランがノーベル文学賞を受賞した。この受賞には賛否が分かれているが、そもそもボブ・ディランと並んでノーベル文学賞候補に推薦される音楽アーティストは、我々が思うほど多くはない。次に受賞できそうなミュージシャンは、誰だろうか。

  • 第37回 百貨店崩壊で始まる地方・郊外の高齢富裕層争奪戦 

    [2016年10月14日]
    百貨店の閉鎖が相次いでいる。閉店される店舗は、すべて地方店と郊外店だ。旗艦店の収益に陰りが見えてきた今、彼らは経営を旗艦店に集中し始めている。百貨店の撤退で地方・郊外に残された消費のパイは意外に大きい。残存利益を刈り取るのは誰か。

  • 第36回 チープカシオが宣伝なしで売れる3つの秘密 

    [2016年10月07日]
    チープカシオがバズっている。「その言葉が理解できない」という方と「現象が理解できない」という方、どちらもぜひこのコラムをお読みいただきたい。新しい商品マーケティングのヒントがここにある。

  • 第35回 USJはなぜ「上場廃止」でジリ貧から大復活できたか 

    [2016年09月30日]
    今年最大規模の上場案件となるUSJの再上場を報じるニュースが話題だ。株上場廃止をきっかけに、成長に向けた投資を行い、それに成功して以前よりも業績を伸ばしたうえでの再上場を目指している同社だが、なぜそのような選択をしたのか?

  • 第34回 電気自動車が実は今こそ買い時と言える理由 

    [2016年09月23日]
    電気自動車の普及が進んでいない。調べてみると2014年度までの普及台数が日本全体で7万台。自動車と軽自動車の総普及台数が6050万台だから電気自動車の普及率は0.12%である。しかしこんな今だからこそ、実は買い時だと私は考えている。

  • 第33回 リッツ、イソジン、バーバリー…ライセンス契約解消劇の舞台裏 

    [2016年09月16日]
    ライセンスビジネスは、本質的に契約打ち切りリスクを伴うものだ。しかし近年、そのような事例が頻発している。ヤマザキナビスコから発売されていたリッツ、オレオ、バーバリーと三陽商会、イソジンのライセンスを打ち切ったムンディファーマだ。

  • 第32回 品川新駅はJR東の開発史上最も「コスパがいい」 

    [2016年09月09日]
    JR東日本が2020年に山手線品川駅と田町駅の間に新たに開業する「品川新駅」の計画概要を発表した。JR東日本はこのエリアの開発に5000億円規模の資金を投下するというが、一説によれば不動産開発から得られる利益として3000億円規模が見込めるという。

  • 第31回 グーグルのスマホ決済、米で小売店が歓迎しない理由 

    [2016年09月02日]
    グーグルが三菱UFJフィナンシャルグループと組んで、今秋にも日本でスマートフォンを使った電子決済サービス「アンドロイドペイ」を始めるという。特徴は、カード会社から決済手数料をとらない点だが、アメリカではどのような評価を得ているのだろうか。

  • 第30回 「東京五輪後バブル崩壊」を予感させるこれだけの理由 

    [2016年08月26日]
    日本経済はこれから4年間、オリンピックに向けた盛り上がり経済を迎えるだろう。だいたいの人がそう口にする。だとすればオリンピックバブル景気に期待したい。そう思ってマクロ環境を眺めると、確かに30年前に始まったバブル景気と今は類似点が多い。

  • 第29回 出光、クックパッド…創業家はなぜ狂気に走るのか 

    [2016年08月19日]
    出光、クックパッド、大塚家具、セブン&アイ。この4社の共通点というと、「創業家」の経営への介入が世間を賑わせたことだ。お家騒動が起きれば外部株主と従業員に迷惑がかかるが、上場企業において、なぜ創業家が会社に介入することができるのか。

  • 第28回 「若者のパソコン離れ」が示唆する恐ろしい未来 

    [2016年08月12日]
    「最近の新入社員の中に、パソコンを使えない社員が混じっている」と、苦笑まじりにある人事部の知人が話をしてくれた。この問題、実は若者が使い物にならなくて困る、という問題より大きな問題を内包している。

  • 第27回 GPIF年金運用損「5.3兆円」よりも深刻な問題 

    [2016年08月05日]
    公的年金を運用する年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)は、2015年度の運用実績が5.3兆円の赤字になったと発表した。この赤字が巨額だということで「問題だ」と声高に叫ぶ政治家も出てきたが、実際の問題はそこにあるのではない。

  • 第26回 ソフトバンクARM買収、10年後が見えなくても価値がある理由 

    [2016年07月29日]
    ソフトバンクがイギリスの半導体大手ARMを約3.3兆円で買収した。ソフトバンクの歴史上最大の買収劇である。果たして、ソフトバンクがARMに現時点で3.3兆円という莫大な投資をする意味はどこにあるのか。

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