収益性をプラスして
土地を最大限に有効活用

 2015年1月の相続税制改正で、都市部に土地を所有しているだけで相続税と無縁ではいられなくなった。だが、「小規模宅地等の評価減の特例」が適用できる敷地面積が拡大され、独立型の2世帯住宅も適用対象となったことで、2世帯住宅の節税効果が注目されている。

 積水ハウスの技術を結集した高い設計対応力と躯体（くたい）の信頼性、それらを併せ持つビエナは、2世帯住宅にも向いている。さらに同社には、自宅に賃貸住宅や貸店舗などの収益性をプラスした3・4階建ての商品、複合型多目的マンション「ＢＥＲＥＯ ＰＬＵＳ（ベレオ・プラス）」もある。こちらなら土地の相続税評価額がさらに低減されるため、節税効果もより高くなる。

（写真左）「ベレオ・プラス」なら、1階を収益性の高い貸店舗とすることも可能
（写真右）設計対応力の高い「ビエナ」なら、不定型な敷地を最大限に有効活用しつつ瀟洒（しょうしゃ）な外観も実現

 大切な土地を、資産としてスムーズに次世代に引き継ぎたいと考えたとき、最初から居住性に優れた高品質の建物を建てておくことが不可欠だ。そうでなければ、メンテナンスコストが高くついたり、後で併用住宅に転用しようとしてもうまくいかない例も多いからだ。

 その点、住宅メーカーとして長い間培ってきたノウハウを持つ積水ハウスなら信頼度も高い。自社工場で柱や外壁を生産し、施工・管理まで一貫して手掛けるので、建築費が高騰している現状でも、安定した費用と工期で建築できるメリットもある。

 快適に住まいながら、土地の有効活用も兼ねるビエナとベレオ・プラス。実家や相続した土地の活用法を考えているのなら、相談してみてはいかがだろう。