有機ＥＬディスプレーの投資資金の調達に向けて、スポンサー探しに奔走する中小型液晶大手ジャパンディスプレイ。過去の液晶工場の巨額投資が今の財務を圧迫する中、再び巨額資金を投じるか。（「週刊ダイヤモンド」委嘱記者 村井令二）
米アップルが2017年11月に発売した「iPhoneX」。これに初めて有機ＥＬディスプレーが搭載されたことで、中小型液晶大手ジャパンディスプレイ（ＪＤＩ）が揺れている。
ＪＤＩは16年度の売上高の53.7％をアップルに依存しているにもかかわらず、有機ＥＬの量産工場を持っていない。
18年のiPhoneは、3機種中2機種に有機ＥＬが採用され、ＪＤＩが得意とする液晶ディスプレーは一段と減る見通しだ。
東入來信博・会長兼最高経営責任者は、これに敏感に反応し、一刻も早く液晶工場を有機ＥＬ工場に転換する必要性を訴える。
ディスプレー工場の立ち上げには投資判断から量産稼働まで最短でも1年はかかるため、ターゲットとなるのは19年モデルのiPhoneで、ＪＤＩは18年春にも投資判断をしたい考えだ。
だが、ＪＤＩの財務は、ディスプレー工場の巨額投資を許す状況にはない。
12年に日立製作所、東芝、ソニーの中小型液晶事業を統合して発足したＪＤＩは、初年度と2年目こそ最終黒字だったが、その後は赤字が続き、17年度は4期連続の最終赤字になる見通しだ（図（1））。
