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テレビ崩壊で巨額赤字へ
存亡の機に立つ家電メーカー

週刊ダイヤモンド編集部
2012年2月13日
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大手家電メーカーの業績が壊滅的な状況にある。2011年度第3四半期の決算で、各社とも通期業績の大幅な下方修正を発表。パナソニック、ソニー、シャープの3社で、通期の最終損益は合計1兆2900億円の赤字を見込み、まさに存亡の機に立たされている。

 まさに“悪夢”のような光景だ──。日本の大手家電メーカー3社(パナソニック、ソニー、シャープ)が揃って、主力商品だった液晶テレビの不振などによ り、巨額赤字をふくらませる見通しとなった。死屍累々となった2011年度第3四半期(10~12月期)の家電決算は、1日のシャープの会見で幕が開い た。

 「国内液晶テレビの想定以上の急激な市場悪化が起こった。金額ベースで(前年同期比)20%台です」。片山幹雄社長は開口一番、主力の液晶テレビ「AQUOS」が置かれている悲劇的な状況について語り始めた。エコポイント需要によって支えられた一昨年の年末商戦から一転して、液晶テレビの売れ行きは激減し、頼みの国内マーケットの“底”が抜けたのだ。

 結果は黒字から一転、過去最悪の2900億円の最終赤字に転落すると通期見通しを変更。テレビや太陽電池、携帯電話事業も軒並み赤字になり、将来の利益回復を見込んだ繰り延べ税金資産1190億円の取り崩しを迫られた。

5割減産に追い込まれたシャープの堺工場
Photo:読売新聞/AFLO

 そんな苦境の象徴が、社運を賭けて09年10月に稼働させた堺工場(大阪府堺市)だ。世界最大級のマザーガラスを使い、液晶テレビなら40インチ換算で1560万台の年産能力を誇る「モンスター工場」。当初はソニーや東芝といった大口需要家への供給も想定し、3800億円の巨費を投じた。

 ところが年率30%を超える価格下落とコモディティ(汎用品)化、そして為替環境の悪化が、日本メーカーを急速に締め上げていった。液晶テレビは「40インチでも5万円以下、32インチなら2万円台でも買える」(家電量販店関係者)という現実に、コスト競争力を失ったシャープの国内工場から、テレビ向けの外販需要は消えた。

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