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悶える職場~踏みにじられた人々の崩壊と再生 吉田典史

原因不明の部下の自殺に悶え苦しむ上司たち
残された者を追い詰める責任不在の“酷な魔女狩り”

吉田典史 [ジャーナリスト]
【第15回】 2013年10月15日
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 今回は、かつての部下の自殺をきっかけにカウンセリングに関心を持ち、現在はメンタヘルスケアを行う会社(株式会社セーフティネット)を経営する山崎敦さんに取材を試みた。

株式会社セーフティネット代表取締役社長の山崎 敦さん (都内・千代田区にて)

 山崎さんは十数年前、自衛隊に勤務している頃に部下を失った。そのときから、精神科医や専門家などが唱える「自殺する前には、本人が何らかのサインを送っていたはず。なぜ、それに気がつかなかったのか」という言葉に疑問を感じている。

 山崎さんにその思いを尋ねていくと、多くの企業が抱え込む人事マネジメントの問題点が浮き彫りになると筆者は考えた。部下が自殺すると、職場の実態が丁寧に調査されないまま上司や周囲の責任が問われる風潮がある。そして、長い労働時間や成果主義などの影響がやり玉に上げられる。

 筆者は、まずは死に至った際の職場の状況について、関係者などに詳しくヒアリングをしていくことが優先されるべきと思う。その際、上司や同僚らの責任が厳しく吟味されることは仕方がないことだが、結論を決めつけずにあらゆる方向から検証がなされるべきだ。そうでないと真相はわからず、再発防止にはなり得ないのではないだろうか。

 山崎さんとのやりとりについては、よりニュアンスを正確に伝えるため、インタビュー形式とした。取材の内容は、実際に話し合われた内容の9割方を載せた。


自殺のサインを見つけられなかったのか?
残された者にのしかかる酷な問いかけ

山崎 たとえば、精神科医が自殺をした人の周囲にいる人に、「なぜ、死に至る前に自殺のサインに気がつかなかったの? 何らかのサインを送っていたはず」と問いかけることがある。これらは、実際に周囲にいる人にとって、随分と酷なことだと思う。

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吉田典史 [ジャーナリスト]

1967年、岐阜県大垣市生まれ。2006 年からフリー。主に人事・労務分野で取材・執筆・編集を続ける。著書に『あの日、負け組社員になった・・・』『震災死 生き証人たちの真実の告白』(共にダイヤモンド社)や、『封印された震災死』(世界文化社)など。ウェブサイトでは、ダイヤモンド社や日経BP社、プレジデント社、小学館などで執筆。


悶える職場~踏みにじられた人々の崩壊と再生 吉田典史

 企業で働くビジネスマンが喘いでいる。職場では競争原理が浸透し、リストラなどの「排除の論理」は一段と強くなる。そのプロセスでは、退職強要やいじめ、パワハラなどが横行する。最近のマスメディアの報道は、これら労働の現場を俯瞰で捉える傾向がある。

 たとえば、「解雇規制の緩和」がその一例と言える。事実関係で言えば、社員数が100以下の中小企業では、戦前から一貫して解雇やその前段階と言える退職強要などが乱発されているにもかかわらず、こうした課題がよく吟味されないまま、「今の日本には解雇規制の緩和が必要ではないか」という論調が一面で出ている。また、社員に低賃金での重労働を強いる「ブラック企業」の問題も、あたかも特定の企業で起きている問題であるかのように、型にはめられた批判がなされる。だが、バブル崩壊以降の不況や経営環境の激変の中で、そうした土壌は世の中のほとんどの企業に根付いていると言ってもいい。

 これまでのようにメディアが俯瞰でとらえる限り、労働現場の実態は見えない。会社は状況いかんでは事実上、社員を殺してしまうことさえある。また、そのことにほぼ全ての社員が頬かむりをし、見て見ぬふりをするのが現実だ。劣悪な労働現場には、社員を苦しめる「狂気」が存在するのだ。この連載では、理不尽な職場で心や肉体を破壊され、踏みにじられた人々の横顔を浮き彫りにし、彼らが再生していくプロセスにも言及する。転機を迎えた日本の職場が抱える問題点や、あるべき姿とは何か。読者諸氏には、一緒に考えてほしい。

「悶える職場~踏みにじられた人々の崩壊と再生 吉田典史」

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