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老後のお金クライシス! 深田晶恵

「うちの会社は年金を月40万円もらえる」は疑ってかかれ!

深田晶恵
【第25回】 2015年9月9日
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国と会社の年金の仕組みを
「知らない」ことが老後貧乏の始まり!

 読者のみなさんは、自分が将来受け取る年金額をご存じだろうか。年金額は知らない、そもそも年金の仕組みがよくわからない人が多数と思われる。

 「知らない」より怖いのは「思い込み」だ。先日、バブル期入社の50歳くらいの知人と飲んでいたら、こんなことを言っていた。

 「新入社員の頃、定年間際の上司が『うちの会社で働くと、年金を毎月40万円もらえるんだよ。君たちの頃は少し減るかもしれないけどね』と言っていたのが強く記憶に残っている。少し減っても月35万円くらいもらえるのかな。だったら老後は何とかなりそう」

 月40万円なら年480万円、月35万円は年420万円だ。厚生年金だけではあり得ない金額なので、念のため「それって会社の企業年金を加えた額ですね?」と尋ねてみたところ「よくわからない」とのことだった。

 仕組みを知らずに金額だけ頭に残っているのは、危険!と思ったのだが、お酒の席だったのでそれ以上突っ込んだ話をするのはやめた。

 その後偶然ではあるが、その知人が勤める会社の人が定年後の生活設計を立てるべく、私のもとへコンサルティングを受けにきた。予想通り、企業年金のある会社だったので、先の年金額は「国の年金+企業年金」のことであった。

 資料を見ると、その会社の企業年金は60歳から10年間の有期年金であった。つまり40万円とか35万円といった年金は70歳までしか受け取ることができず、その後は国の年金だけになる。これを「生きている限り受け取れる金額」だと定年間際まで思いこんでいたら、老後のプランが大きく崩れることになる。

 その会社では、運用率がバブル時期より引き下げられていて年金額は少なくなっている。さらに確定拠出年金制度が一部導入されたので、定年までに時間がある世代ほど、将来受け取れる企業年金の額が不確定になるそうだ。50歳の人にとっては「月40万円の年金」は幻の年金額なのである。

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深田晶恵 

ファイナンシャルプランナー(CFP)、(株)生活設計塾クルー取締役。

1967年北海道生まれ。外資系電器メーカー勤務を経て96年にFPに転身。現在は、特定の金融機関に属さない独立系FP会社である「生活設計塾クルー」のメンバーとして、個人向けコンサルティングを行うほか、メディアや講演活動を通じて「買い手寄り」のマネー情報を発信している。20年間で受けた相談は4000件以上。日本経済新聞、日経WOMAN、レタスクラブ等でマネーコラムを連載、ほかにダイヤモンド・オンラインでの『40代から備えたい 老後のお金クライシス!』のネット連載も 好評。

主な著書に『30代で知っておきたいお金の習慣』、『投資で失敗したくないと思ったら、まず読む本』『住宅ローンはこうして借りなさい 改訂5版』(共にダイヤモンド社)、『共働き夫婦のための「お金の教科書」』、『図解 老後のお金安心読本』(共に講談社)他多数。
1967年北海道生まれ。外資系電器メーカー勤務を経て96年にFPに転身。現在は、特定の金融機関に属さない独立系FP会社である「生活設計塾クルー」のメンバーとして、個人向けコンサルティングを行うほか、メディアや講演活動を通じて「買い手寄り」のマネー情報を発信している。18年間で受けた相談は3500件以上。日本経済新聞、日経WOMAN、ダイヤモンド・オンライン等でマネーコラムを連載中。
主な著書に『30代で知っておきたいお金の習慣』『投資で失敗したくないと思ったらまず、読む本』、『住宅ローンはこうして借りなさい 改訂5版』(共にダイヤモンド社)(共にダイヤモンド社)、『共働き夫婦のための「お金の教科書」』『図解 老後のお金安心読本』(共に講談社)他多数。


老後のお金クライシス! 深田晶恵

「年金崩壊」「定年後破産」などの恐ろしい言葉が飛び交う少子高齢化の現代ニッポン。老後の生活を支えるお金について熟知しておくことは、もはや誰にとっても待ったなしだ。30代でも早すぎない、40代なら今まさに備えを始めたい、老後資金のあれこれを人気FPがわかりやすく指南する。

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