世界中で売れまくっているサムスンの薄型テレビ。次世代工場の行方に注目が集まっている Photo by REUTERS10月6日、液晶パネル世界首位の韓国サムスン電子が、2008年に発表したあと保留となっている第11世代（Ｇ11）の液晶パネル工場の建設計画を再開すると韓国紙が報じ、話題を呼んでいる。
Ｇ11の液晶パネルとは、縦3.0メートル×横3.32メートルのガラス基板を使用し、シャープの大阪・堺工場で使用している第10世代を上回る世界最大規模のパネルだ。また、建設資金は30億ドル（約2441億円）で、サムスンと液晶パネルの合弁会社Ｓ－ＬＣＤを共同運営するソニーも出資する見込みだとされている。
もっとも、「本当に工場建設に着手する気か」と多くの関係者はいぶかしむ。それも無理はない。理由は大きく三つある。
一つ目は、液晶パネルはすでに供給過剰であることだ。北米の売り上げは低迷を続け、頼みの中国は最近まで流通在庫が積み上がっていた。そのため、各パネルメーカーはパネルの減産に踏み切らざるをえなかったほどだ。
加えて、液晶パネル生産を基幹事業と位置づける中国の存在だ。中国政府が現在認可を与えている国内3メーカーの工場だけでも年間約6000万枚のパネルが生産可能で、12年の本格稼働に向けて準備が進んでいる。そのうえまだ1、2工場の認可が予定されており生産能力はさらに向上する。となれば、12年には4500万台を超える見込みの中国の薄型テレビ市場は、これから建設される中国産のパネルですべて賄える計算だ。
次に、テレビ画面の大型化がそれほど進んでいないことだ。売れ筋サイズは、32～40型に集中したままだ。事実、50型、60型クラスの大型パネルの生産をメインに考えていたシャープの堺工場も、「40型がメインで稼働している」（関係者）。つまり、32～40型であれば現行の第8世代で十分であり、Ｇ11まで大型化する必要性はないというわけだ。
三つ目は、サムスンは次世代ディスプレイの本命として、有機ＥＬに積極投資している点だ。今後、有機ＥＬ工場に2000億円超の投資をする予定で、さらに数千億円増える可能性もあるという。そして、このタイミングでは、Ｇ11のパネル工場と有機ＥＬ工場への投資時期が重なる可能性がある。さしものサムスンも、そこまでの資金的な余裕はない。
しかも、「ソニーの出資はないだろう」というのがおおかたの見方だ。テレビ事業がいまだ赤字のソニーは、資産の圧縮施策を推し進めており、新工場に出資するはずがないというのがその理由である。
とはいえサムスンは、各メーカーが思いも寄らない環境下でも、積極的な投資を行う“逆張り戦略”で成功を収めてきたのもまた事実。経営の第一線に復帰した李健熙会長の鶴のひと声で、Ｇ11工場建設が一気に進む可能性は十分にある。
（「週刊ダイヤモンド」編集部 藤田章夫）
