マネー・投資

2017.7.27

貯金はするな！　保険は入るな！お金の常識を疑え！

身近な人に教えられる「お金の常識」はもう古い！30代以下のみなさん、親から言われてきたお金の常識は、今やまったく役に立たないのはご存じですか？預金金利が0.001％の現在、一方、親世代や、祖父母の世代は、預金金利がなんと7％もあり、貯金を…

2017.7.7

「日本のＥＴＦ市場」は“伸び代”が非常に大きい

投資先進国の米国で、今最も注目を浴びている商品がＥＴＦ（上場投資信託）です。米国ではＥＴＦが年率2ケタの成長率で伸びており、現在の純資産残高は280兆円。これは、日本のＥＴＦ市場の14倍超…

2017.7.5

米国でＥＴＦを購入しているのは、5割以上が個人投資家という現実

ここまでに、世界でインデックスファンドの存在感が高まっていること、インデックス運用するにはETFが最強のツールであることをご説明してきました…

2017.7.3

国内のETFは、「買ってもいい」とおすすめできるものは少ない

投資先進国の米国で、今最も注目を浴びている商品がＥＴＦ（上場投資信託）です。米国ではＥＴＦが年率2ケタの成長率で伸びており、現在の純資産残高は280兆円。これは、日本のＥＴＦ市場の14倍超。（1）コストを抑えた運用ができる、（2）リアルタ…

2017.6.30

逆風下でも買ってもいい健全な毎月分配型投信とは？

投信の残高の約半数を占める大人気商品の毎月分配型投資信託。足元の株高に反して、分配金をどんどん減らしたり、基準価額が下がるなど運用環境が悪化していたりするファンドが続出している。今回はそんな危ない毎月分配型投資信託から乗り換えたり…

2017.6.29

親の毎月分配型投信が危ない！

投資信託の残高の5割を占める「毎月分配型投資信託」。投信の主役で、「誰もが買う投信」と言っても過言ではありません。中には退職金のかなりの額を投じて買っている人、月々の分配金を老後の命綱としている人もいます。しかし、金融情勢や経済状…

2017.6.28

個人投資家にとって、最も望ましい金融商品は「ＥＴＦ」 である。

投資先進国の米国で、今最も注目を浴びている商品がＥＴＦ（上場投資信託）です。米国ではＥＴＦが年率2ケタの成長率で伸びており、現在の純資産残高は280兆円。これは、日本のＥＴＦ市場の14倍超。（1）コストを抑えた運用ができる、（2）リアルタ…

2017.6.26

あのバフェットも資産の9割をＥＴＦで運用するように指示

投資先進国の米国で、今最も注目を浴びている商品がＥＴＦ（上場投資信託）です。米国ではＥＴＦが年率2ケタの成長率で伸びており、現在の純資産残高は280兆円。これは、日本のＥＴＦ市場の14倍超…

2017.6.23

なぜ、今、ＥＴＦに注目が集まるのか？

投資先進国の米国で、今最も注目を浴びている商品がＥＴＦ（上場投資信託）です。米国ではＥＴＦが年率2ケタの成長率で伸びており、現在の純資産残高は280兆円。これは、日本のＥＴＦ市場の14倍超。（1)コストを抑えた運用ができる、（2）リアルタ…

2017.6.13

人任せの投資は、だまされるリスクが高まる

日系企業を経て、外資系証券会社へ勤務後、お金のふやし方を学び、現在、1億円を超える年収がある著者：生形大氏が書いた『9割の日本人が知らないお金をふやす8つの習慣』。本連載では、本書の内容のダイジェストで構成したものを紹介する。

2017.6.9

リスクは怖がるのではなくそなえてコントロールする

日系企業を経て、外資系証券会社へ勤務後、お金のふやし方を学び、現在、1億円を超える年収がある著者：生形大氏が書いた『9割の日本人が知らないお金をふやす8つの習慣』。本連載では、本書の内容のダイジェストで構成したものを紹介する。

2017.6.6

老後資金の準備を「何もしない」ことの大きなリスク

日系企業を経て、外資系証券会社へ勤務後、お金のふやし方を学び、現在、1億円を超える年収がある著者：生形大氏が書いた『9割の日本人が知らないお金をふやす8つの習慣』。本連載では、本書の内容のダイジェストで構成したものを紹介する。

2017.5.31

ＡＫＢ48、乃木坂ファンからすごい株投資家が誕生するかもしれない

人気投資ブロガーで、『運、タイミング、テクニックに頼らない！ 最強のファンダメンタル株式投資法』を出版したv-com2（ブイコムツー）さんの連載最終回。楽しみながら株が学べるアプリの紹介や、意外な種明かしもあります。

2017.5.24

ベンチャー企業が退職金を作るなら「確定拠出年金」一択である理由

2017年1月から、新しい制度に改定した「個人型確定拠出年金＝iDeCo（イデコ）」が開始されました。以前は、企業年金がない会社に勤める人だけが加入できる制度でしたが、改定後は条件付きながらも、会社に企業年金がある人も始められます。それにと…