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商品市場透視眼鏡

原油増産凍結でも生産高水準
需給緩和続き上値は限定的か

芥田知至 [三菱UFJリサーチ&コンサルティング調査部主任研究員]
2016年9月12日
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 原油相場は、神経質な展開となっている。国際指標となる欧州北海産のブレント原油は、8月2日に1バレル当たり41.51ドルまで下落した。それ以降は反発に転じ、19日には51.22ドルまで持ち直したものの、足元ではやや下落している。

 8月上旬から中旬までの原油相場上昇局面では、産油国の生産協調に向けた動きが材料となった。

 8月4日には、ベネズエラの石油相とOPEC(石油輸出国機構)の事務局長が会談し、原油価格下支えのための産油国協議の開催に向け努力していると報じられた。8日には、OPEC議長国のカタールが、9月26~28日のアルジェリアでの国際エネルギー・フォーラムに合わせ、OPECの非公式会合を開催すると発表した。

 11日には、サウジアラビアのファリハ・エネルギー相が、9月下旬の非公式会合において、原油市場安定策を協議すると述べた。サウジは、2014年11月のOPEC総会で、米国のシェールオイルなど高コスト生産者から市場シェアを奪い返すべく、原油の減産を否定し、原油安を容認する方針を打ち出すのを主導した。

 しかし、ここにきて、国営石油会社サウジアラムコの新規株式公開が計画される中、その企業価値を左右する原油価格の上昇を望んでいるとの見方が出ている。

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農産物・鉱物などの商品投資家のニーズに応えるコラム。執筆には第一線のエコノミストを迎え、商品市場の動向を分析、今後の展望を予測する。

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