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金融市場異論百出

ブランドランキングで圏外
日本企業の高齢化の深刻さ

加藤 出 [東短リサーチ取締役]
2010年11月29日
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 英TLG社は、英国と米国の企業リーダーたちを対象に、最も影響力のあるブランドは何か?という調査を行い、ランキングを発表した。英米共に、1位アップル、2位グーグル、4位アマゾン、5位フェイスブック、6位マイクロソフトだった。それ以外の上位は、英国は3位ジョン・ルイス、7位イノセント、8位コープ・グループ、米国は3位サウスウェスト航空、7位インテル、8位RIM(ブラックベリー)だった。

 大西洋の両側において、アップル、グーグルら多くの米国のIT企業が上位を占めているが、日本企業の存在感は残念ながら弱い。米国ではトヨタが17位にかろうじて入っていたが、英国では20位までに1社も入っていない。

 先日のソニーのカセットテープ型ウォークマンの国内販売停止のニュースは、海外メディアで驚くほど大きく報じられた(11月13日号参照)。それらの記事は、1970年代後半に世界の人びとの音楽生活に革命をもたらした商品に敬意を表していた。ウォークマンのような衝撃を与える商品は最近の日本企業からは出てきていない。

 ウォークマンが開発された頃の70年代後半の日本のメディアン(中位)年齢は30歳弱だった。今年のメディアン年齢は45歳である。45歳の社会は、30歳の社会に比べ、海外の消費者の潜在ニーズを発掘する柔軟で創造性の溢れるアイディアを生み出す活力、感性が低下しているのではないかと懸念される。海外の若い才能を取り入れていく必要があるだろう。

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加藤 出 [東短リサーチ取締役]

東短リサーチ取締役チーフエコノミスト。1988年4月東京短資(株)入社。金融先物、CD、CP、コールなど短期市場のブローカーとエコノミストを 2001年まで兼務。2002年2月より現職。 2002年に米国ニューヨークの大和総研アメリカ、ライトソンICAP(Fedウォッチ・シンクタンク)にて客員研究員。マネーマーケットの現場の視点から各国の金融政策を分析している。2007~2008年度、東京理科大学経営学部非常勤講師。2009年度中央大学商学部兼任講師。著書に「日銀は死んだのか?」(日本経済新聞社、2001年)、「新東京マネーマーケット」(有斐閣、共著、2002年)、「メジャーリーグとだだちゃ豆で読み解く金融市場」(ダイヤモンド社、2004年)、「バーナンキのFRB」(ダイヤモンド社、共著、2006年)。


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