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知らないと損する!医療費の裏ワザと落とし穴

会社を辞めても損しない「次の健康保険」の選び方

早川幸子 [フリーライター]
【第127回】 2016年11月17日
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健康保険は、会社を辞めた後にどれを選ぶかによって、保険料や保障内容が少なからず変わってくる。退職後に損をしないための賢い健康保険の加入法を考えてみよう

 国民皆保険の日本では、誰もがなんらかの健康保険に加入することが義務付けられており、会社員は協会けんぽ、もしくは勤務先独自の健康保険組合に加入している。

 だが、退職すると同時に、本人だけではなく、その人の収入で暮らしている家族もみんな健康保険の保障を受けられなくなってしまう。

 健康保険証がないと、病気やケガをしたときの医療費は全額自己負担しなければいけなくなるので、退職や転職、失業した場合は、忘れずに新しい健康保険への加入手続きをする必要がある。

 その際、どの健康保険を選ぶかによって、保険料や保障内容は変わってくるので吟味が必要だ。今回は、会社員が退職したあとの健康保険の加入先を考えてみよう。

退職後の健康保険には
3つの選択肢がある

 退職後、間を空けずに再就職すると、新しい会社で健康保険の加入手続きが行われるので、この場合は心配ない。

 だが、すぐに就職しなかったり、結婚して仕事を辞めてしまったりした場合は、次の3つのいずれかを選ぶことになる。

(1)家族が加入している健康保険の被扶養者になる
(2)それまで勤めていた会社の健康保険の任意継続被保険者になる
(3)市区町村の国民健康保険に加入する

 この3つのうち、どれを選べばいいのだろうか。

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早川幸子(はやかわ・ゆきこ) [フリーライター]

1968年、千葉県生まれ。明治大学文学部卒業。編集プロダクション勤務後、99年に独立し、以後フリーランスのライターとして女性週刊誌やマネー誌に、医療、民間保険、社会保障、節約などの記事を寄稿。現在、ダイヤモンドオンライン「知らないと損する! 医療費の裏ワザと落とし穴」、医薬経済社「ウラから見た医療経済」などのウェブサイトに連載中。13年4月から朝日新聞土曜版be on Saturday(青be)の「お金のミカタ」を執筆。「日本の医療を守る市民の会」発起人。


知らないと損する!医療費の裏ワザと落とし穴

国民の健康を支えている公的医療保険(健康保険)。ふだんはそのありがたみを感じることは少ないが、病気やケガをしたとき、健康保険の保障内容を知らないと損することが多い。民間の医療保険に入る前に知っておきたい健康保険の優れた保障内容を紹介する。

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