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巨大地震発生で変わる電力使用への意識
節電された街、7割以上が「差し支えない」

小川 たまか
【第22回】 2011年4月12日
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 東日本大震災から1ヵ月を迎えた昨日、発生時刻に各地で黙祷が捧げられた。早かったようにも長かったようにも感じる1ヵ月。人々は今、どんなことを考えながら前に進もうとしているのだろうか。

 インターワイヤード(東京都品川区)が運営するネットリサーチ「DIMSDRIVE」は、東日本大震災後の品不足や計画停電下の生活についてアンケートを行った。3月25日~28日に実施。災害指定区域(青森県、岩手県、宮城県、福島県、茨城県)以外の全国に住むモニター9948人から回答を得た。

節電された街、「不便・不都合」わずか17%
「節電だからこそできること」に目を向ける動きも

 節電が呼びかけられている今も、駅などの公共施設や店舗、企業で照明を落とすなどの措置が取られている。薄暗い地下鉄やネオンの消えた繁華街を見て「東京ではないみたい」と感じた人も多いのではないだろうか。

 しかし、アンケートで「節電された街」についての意見を聞いたところ、「非常に不便・不都合だと感じている」4.2%、「やや不便・不都合だと感じている」 12.8%と計17%にとどまり、約半数近い47.8%が「不便・不都合だと感じることもあるが、差し支えない」と回答。28.6%は「まったく不便・不都合だと感じていない」と回答した。他国と比べても明るいと言われる東京の夜。「普段からこのくらいの明るさでもいいのでは?」という声も聞いた。

 個人的には、「暗い中でのライブを楽しんでほしい」と節電ライブを行ったミュージシャンや、「節電はメイクも変える?」という「Vogue」ディレクターのブログエントリが興味深かった。

 コンビニやドラッグストアなどでは、明るい照明によって商品が映え、購買意欲を刺激するとも言われる。照明やネオンを落とすことが売り上げ低下につながると見る向きもあるだろう。しかし、節電ライブや節電メイクの例のように、「いつもと違う」ことから発想をふくらませることもできる。「節電しなければならない」ではなく、「節電だからこそできること」にも意識を向けたい。

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