投資教育が教えない禁断の四択問題

　簡単な問題を考えてみてほしい。あなたは金融機関の窓口で「新しい（魅力的な）金融商品」を勧められたとする。取るべき対応として正しいのは次のどれか。

（Ａ）余裕のあるおカネで買ってみる。

（Ｂ）その商品の内容について、納得がいくまで相手に聞く。

（Ｃ）インターネットなどを使い自分で調べて検討する。

（Ｄ）調べも買いもしない。

　この種の選択問題は、筆者のような素人が作ると、3番目あたりに正解があることが多い。極端な（Ａ）と（Ｄ）は正解ではあるまい。「自分で調べて検討する」という（Ｃ）は、本連載の路線に最も近い。

　投資関係の情報提供や教育にかかわることの多い筆者としては、（Ｃ）を推したいのはやまやまだが、現実の問題は、前提によって答えが変わることがよくある。じつは、四つの選択肢は、当事者の事情によってすべて正解になりうる。

「おカネ持ちだけれども友人のいない寂しがり屋」にとっては、（Ａ）が正解となる可能性がある。じつのところ損得は問題ではないのだし、金融業者は、こうした顧客のことをずっと構ってくれるだろう。売る側から見ると「セールスで売るのは、商品ではなく自分（人間関係）」が心構えとなる。

　マネー誌や雑誌のマネー特集で結論になりやすいのは（Ｂ）だ。しかし、「納得するまで内容を聞く」という態度は、カモが自分が煮えるまで鍋の中で待つというのに近い。プロの力量を見くびってはいけない。窓口の担当者は、明白な嘘や法律違反を巧妙に避けながら、あなたを「納得する」ところまで誘導するだろう。だが、「おカネも時間もあって、自分で物事が決められない人」（現実には少なくない）にとっては、この選択肢に最も安心感があるかもしれない。また、筆者のような仕事の方はこれを結論にしておくと、金融機関が主催する講演やセミナーの仕事がたくさん入るかもしれない。