業務を可視化すればムダが見えてくる！
細かいムダ取りを積み重ねる改善活動で
全員参加の業務プロセス革新を実現

HIT活動では参加者全員が楽しんで改善できる

　HIT法の基本活動では、業務の分解や業務のチャート化を行い、改善提案を上げる。これらの作業は、担当コンサルタントが行うこともあるが、基本的にはマネジャーを推進リーダーとして担当者が自分たちの手で行う。

　当初は、やらされ感で改善活動に参加する者もいるが、業務の可視化を進めていくうちに、次々と有益な改善案を発見し、その面白さに気づく。さらに成果を出そうと、改善活動に熱がこもる。活動開始から3週間程度でこのような状態になるのがHIT法だ。

　よくある経営コンサルタントの提供するサービスは、業務を分析し、改善提案を立派な報告書にまとめて提出し、それで終わりだ。その改善提案が実際に現場に当てはめられて、うまくいくという例は少ない。現場の担当者たちが納得した改善提案ではないからだ。

　その点、HIT法は、参加者自らが楽しんで業務を分析し、改善提案を上げる仕組みを提供する。全員参加型の改善活動なので、明らかに定量的な成果が出せるし、現場の意欲向上という定性的な効果にもつながるのだ。

HIT法ならあらゆる問題を解決できる

　今回はHIT法による改善事例をいくつか紹介したが、あくまでほんの一例にしかすぎない。どれも細かいレベルの改善に思われたかもしれないが、細かい改善も無数に積み重ねることで、結果的に多大な成果となる。HIT法を導入後、数ヵ月で間接部門の業務を半減できた企業もある。

　またHIT法を始める前、経営者からは、「コスト削減をしたい」「業務効率を高めたい」「システム化を進めたい」「マニュアルをつくりたい」などの要望が上がる。しかしHIT法では、そうした目的を据えてから活動を始めることは少ない。なぜなら、それらの全部を実現できてしまうからだ。

　業務を可視化することで、必然的にムダに気づき、業務の改善が進む。それによって当然、コスト削減や効率化の効果が得られる。さらに改善後は、業務管理の基本となる電子マニュアルが自動的に作られ、その業務マニュアルは、システム導入をする際の要件定義にも活用できる……といった具合だ。HIT活動を進めていくうちに、さまざまな課題が解消されていく。今回の連載でお話しきれない事例もあるので、HIT法についてもっと知りたい、聞きたい、学びたいという方は、こちらから問い合わせができるようにしたので、ぜひ活用していただきたい。

　さらに進めていけば、「BPR」「リスクマネジメント」「人材育成（OJT）」など、より上位のマネジメント分野でもHIT法は効果を発揮するが、それは「基本活動」を終え、「専門活動」に移行してからの成果だ。連載第3回となる次回は、HIT法がどのようにBPRやリスクマネジメントなどに役立つのか、引き続き事例をもとに紹介したい。

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