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リーダーはデジタル変革の
“最初の一押し”をどう支援するか

内山悟志 [ITR代表取締役/プリンシパル・アナリスト]
【第78回】 2018年3月9日
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多くの企業がデジタルイノベーションに向けてさまざまな変革を推進しようとしている。しかし、従来の業務プロセス改革と異なり、文化・風土、組織、制度、権限、人材など企業の根幹に関わる多岐にわたる変革が求められることから、そのハードルは高く一気に飛び越えることは困難といえる。今回は、このハードルを2段階方式で超えるデジタル革新推進のアプローチを紹介する。

デジタル革新における企業のステージ

 多くの企業がデジタル技術を活用したイノベーションに向けてさまざまな変革を推進しようとしている。しかし、業種業態や業績の好不調などによってデジタライゼーションの潮流に対する姿勢はさまざまだ。Amazon社やUber社などのディスラプター(破壊者)の動向、GE社などの海外の先進事例などに対しても対岸の火事と捉える企業も少なくない。

 一方、経営者は変革を唱えるが、既存の事業責任を抱える現場部門が保守的な姿勢を採る「笛吹けども踊らず」という企業もあれば、市場や顧客の矢面に立つ現場部門は危機意識を強く持っているが、「あと何年かは今のままで大丈夫」と過去の成功体験に縛られた経営層が「重石」となっている企業もある。デジタライゼーションの重要性は広まりつつあるものの、これを戦略の中核に据えて全社一丸となって取り組むための準備が整っている企業は必ずしも多くない(図1)

 このような違いから企業の変革に対する姿勢には大きなばらつきがあるため、イノベーションの推進における処方箋は1つではない。

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内山悟志
[ITR代表取締役/プリンシパル・アナリスト]

うちやま・さとし/大手外資系企業の情報システム部門などを経て、1989年からデータクエスト・ジャパンでIT分野のシニア・アナリストととして国内外の主要ベンダーの戦略策定に参画。1994年に情報技術研究所(現アイ・ティ・アール)を設立し、代表取締役に就任。現在は大手ユーザー企業のIT戦略立案・実行のアドバイスおよびコンサルティングを提供する。

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日々進化するIT技術をどうやって経営にいかしていくか。この課題を、独立系ITアナリストが事例を交えて再検証する。クラウド、セキュリティ、仮想化、ビッグデータ、デジタルマーケティング、グローバル業務基盤…。毎回テーマを決め、技術視点でなく経営者の視点で解き明かす。

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