金融庁は、障害を「未然防止」から「発生を前提としたいかに素早く復旧するか」へと方針を転換。クラウドやAI活用でシステムの複雑化・ブラックボックス化が進む中、この変化が金融機関に新たな課題を突きつけた。
・SBI新生銀行が直面。「ITレジリエンス」という課題
・複雑化・AI化が進むシステムで、障害特定を困難にする根本原因
・障害特定時間を劇的に短縮した「オブザーバビリティ」の実践法
・なぜ金融庁は「障害前提」へ方向転換したのか
AI導入は開発効率を上げる一方、システムの不安定性を増大させる。多くの金融機関が、この「見えないリスク」に直面している。障害原因の多くがソフトウェアや人的要因に起因する中、開発と運用が分離した体制では、問題の迅速な特定が極めて困難であった。
SBI新生銀行が直面したのも、まさにこの壁であった。属人的なログ調査や個別監視では、複雑なシステムの全体像は掴めず、障害対応は常に後手に回っていたのである。
この課題を解決したのが、システムを多面的に観測する「オブザーバビリティ」である。
これによりSBI新生銀行は、障害特定時間を大幅に短縮、30分以内の通知ルールをクリアすることに成功した。
今回は2つのウェビナーから、金融庁の新方針とAI時代のリスクを乗り越え、真のITレジリエンスを獲得する具体的な戦略を詳説する。
【ウェビナー1】 SBI新生銀行は、いかにして障害特定時間を劇的に短縮したのか？
AIが招くリスクを乗り越え、安定稼働を実現した「オブザーバビリティ」の実践法を、成功事例から具体的に学ぶ。
【ウェビナー2】なぜ金融庁は「障害前提」へと方針転換したのか？
SBI新生銀行が直面した課題の背景にある「ITレジリエンス」の要点を解説。迅速な復旧へと舵を切る必要性がわかる。
２大ウエビナー無料視聴【三菱UFJ・楽天銀行・SBIなど大手がすでに採用】金融庁の新方針とAI時代に克つ「ITレジリエンス」構築の全貌＜ウエビナー1＞
金融庁レポートが問う「障害長期化」の真犯人とは？
• 金融庁が求める「ITレジリエンス」がなぜ今経営の必須知識なのか
• 障害長期化の３つの原因
• 事例：SBI新生銀行「30分以内の障害検知・報告」体制を実現
＜ウエビナー2＞
生成AI時代の金融システム、「予期せぬ運用リスク」を最小化し、安定稼働へ
＜主な内容＞
• Google「DORAレポート2025」が示唆するAIの影響
• 顧客体験（CX）の可視化：「システムが動いているか」ではなく「顧客が満足しているか」をデータで測る
• 運用リスクを最小化する３つのフェーズ
