セクハラ次官事件や貴乃花親方vs相撲協会、レスリングのパワハラ告発など、内部告発の嵐が吹き荒れている。ムラ社会の膿を出すために、時には劇薬が必要にもなる。ただ、告発するからには、正しいステップを経た方が効果が高い。今回は「正しい内部告発」についてご教示する。(ノンフィクションライター 窪田順生)

内部告発の嵐は日本の組織を
健全化に向かわせるか?

財務省・テレビ朝日のセクハラなど内部告発が相次ぐ内部告発は相手はもちろん、訴え出た告発者にとってもリスクの高い行為。それでもなお告発する際には、捨て身の覚悟とともに、真っ当に評価してもらいやすい「正しい告発方法」を守るべきだ

「内部告発」の嵐が吹き荒れている。

 大騒ぎになっているテレビ朝日の女性記者の「新潮リーク」は、財務官僚の横柄さもさることながら、日本のマスコミが、「記者クラブ」という閉鎖的なムラ社会のなかで、高級官僚の「接客係」にならざるを得ないという醜悪な現実を、ものの見事に浮かび上がらせた。

 少し前には、貴乃花親方が日本相撲協会に許可を得ることなく、テレビで角界の自浄能力のなさをぶちまけ、レスリング界でも、国民栄誉賞に輝いた伊調馨氏やコーチたちが、組織に蔓延するパワハラ体質を内閣府へ訴えた。

 ほかにも、神戸製鋼のデータ改ざん、三菱自動車のデータ不正、日産の完成車検査、東レのデータ不正など、「内部告発」によって組織の構造的問題が明らかになったケースは枚挙にいとまがない。

「息苦しい密告社会だ」と辟易する方も多いだろうが、「裏切り者」を出した組織を見てみれば、自身が置かれた厳しい現実を直視せず、絵空事の美辞麗句を並べ立ててきたところが圧倒的に多い。クサいものにフタをして山積みになったツケを、単にここにきて「一括払い」させられているだけ、と言えなくもない。

 かつてP・F・ドラッカーが言ったように、社会のあらゆる「組織」は、どうしても「全体主義」という独善の罠に陥りやすい。それを避けるには組織の「外」とつながり、そこで得られた「結果」を真摯に受け止めて、検証を繰り返していく「フィードバック」しかないと説いた。そういう意味では、日本型組織も、ようやく「内部告発」というフィードバックが働き始めたと言える。

 ということで、内側からの声だけではこの組織は良くならない、と義憤に駆られた組織人のみなさんは、ぜひ臆することなく「告発」に踏み切っていただきたいと思うのだが、そこで注意をしていただきたいことがある。