米国の大学で何を専攻すべきか考えている学生は、学費という多額の投資からリターンを得ることにますます焦点を当てるようになっている。安定していて、かつ高い給与が望める仕事に就ける分野に進もうとしているのだ。しかし、労働市場分析会社バーニング・グラス・テクノロジーズの新たな報告書によると、フィットネス学や刑事司法学、経営学といったより職業志向の強い専攻科目は、英文学やジェンダー学よりも不利な選択肢となることが分かった。同報告書によると、国土安全保障や法執行を学んだ大卒者が最初に就く仕事の65％は、自身の学んだ専攻分野が必要のない仕事だった。その割合は、心理学と生物学の学位を持つ人では、それぞれ54％と51％だった。