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35歳からの「転職のススメ」

【新連載】
「35歳転職限界説」はウソだった!?
年収ダウンの“鶏口牛後な転職”が盛り上がる理由

高野秀敏 [株式会社キープレイヤーズ代表取締役]
【第1回】 2012年5月14日
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年収アップ、ポジションアップはいらない
リーマンショックで変わった「転職の常識」

 ひと昔まえまで、転職といえば、年収アップ、ポジションアップが前提でした。ですから、そうした条件を持った上で、転職のご相談にくる方がとても多かったように思います。しかし、リーマンショック以降、転職についての考え方が大きく変化してきていると感じています。

 具体的にいえば、「年収はダウンしてもかまわない」ので転職したいという相談が増えました。現職企業が業績悪化にともない希望退職を募っているであるとか、そこまではいかなくても将来がまったく見えないと感じているという話です。

 どの会社でも35歳前後になれば、会社のなかでの評価も決まってきます。会社によっては部長や執行役員、子会社役員などになっている方もいるでしょう。成長企業、特にインターネット企業であれば、35歳前後の社長は珍しくないですし、創業者ではなくてもバトンタッチを受けて上場企業の経営者になっている方もいます。アイレップの紺野社長、セプテーニの佐藤社長などが実例です。

 20代であれば黎明期のベンチャー企業への転職も最近は珍しくなくなってきましたが、35歳という年齢を考えますと、ご家族のいる方も多いですし、なかなかそのような企業への転職には足踏みしてしまう方も少なくないでしょう。

 では、35歳からの転職にはどのようなパターンが考えられるのでしょうか。いくつか例を挙げて紹介していきましょう。

外資系を渡り歩けるのはごく一握り
20代でのグローバル企業経験が必須

 まず挙げられるのが、「外資系企業でのキャリアアップ」です。

 1社目から外資、または20代で外資に転職をして、次々と転職しながら年収をあげていくというタイプ。主に米国企業、または欧州企業が多く、傾向として年収をあげるには、日本進出の際に、幹部や幹部クラスのメンバーとしてスタートアップに参画するという方法があります。日本市場で成功すれば、年収だけではなく、ストックオプションなど多くが手に入ります。アマゾン、Googleなどが該当する例です。

 こうしたケースは以前から実例としてありますが、日本市場が縮小傾向にあるなかで外資系企業が日本に魅力を感じなくなってきている、また進出しても規模を拡大しないという会社も多く、小粒になってきている印象があるのも事実です。

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高野秀敏 [株式会社キープレイヤーズ代表取締役]

宮城県生まれ。東北大学経済学部卒業後、人材総合サービス・株式会社インテリジェンスに入社。同社にて人材紹介事業の立ち上げに参画し、営業、企画、カウンセリングを行う。その後、キャリアコンサルタントチームの運営と教育を任され、人事部採用担当として、数百人の学生、社会人と面談。キャリアカウンセリングによって適職へと導いた人材は3500名超、キャリア講演回数は100回以上に達する。インテリジェンス退社後、2005年1月、個人と企業をマッチングする人材サービス・株式会社キープレイヤーズを設立。著書に『絶対に後悔しない転職先の選び方』などがある。


35歳からの「転職のススメ」

現在、2人に1人が転職する「大転職時代」が到来しているにも関わらず、30代後半以上のビジネスパーソンの多くは「自分は転職なんて無理」と思っていないだろうか。しかし、実際は35歳以上でも十分転職できるとしたら…?本連載では、35歳以上のビジネスパーソンに対して、35歳からの転職の現状と、転職によって自分のキャリアや能力を見つめ直す重要性を説いていく。

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