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JPXが低PBRを問題視
日本の代表企業すらPBR1倍以下
日本株が上げ潮だ。日経平均株価も33年ぶりの高値を更新した。株高には様々な背景がある。中でも、日本取引所グループ（JPX）が低PBRを問題視したことが大きい。
JPXの山道裕己CEOは、PBR1倍割れの上場各社に対し、早期の対応を促した。取引所がPBRについてコメントすること自体、資本主義国として一般的ではなかろう。
しかし、そうせざるを得ないほど、日本株のPBRは低位にあった。トヨタ、三菱商事、メガバンクら日本を代表する企業でさえ、PBRが1倍を切るような低位にあった。
日本株全体が見直される中で、主要企業のPBRも1倍を超えてきた。ただ、PBR1倍は通過点に過ぎない。上場企業各社は更なるPBR改善に向けて邁進する必要がある。
ただ本稿では、各企業によるPBR改善戦略を論じない。PBRという指標を分解し、そのパラメータを見ることで、PBR改善におけるマクロ政策の重要性を論じたい。
