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潜在需要が眠るカー用品市場

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【第2回】 2009年8月27日
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 自動車保有台数の減少」「若者のクルマ離れ」に加えて「消費不況」。

 自動車関連の市場が冷え込む理由はいま、並べようと思えばいくらでも並べられそうだ。実際、自動車の保有台数は財団法人自動車検査登録協会によれば、2007年の7924万台をピークに徐々に減少傾向をたどり、2009年は7880万台になった。

 こうした状況に伴い、HCの商材のひとつであるカー用品も、その市場規模を縮小している。カー用品業界に詳しい専門誌「オートマート・ネットワーク」誌2009年7月号によれば、カーショップチェーンの小売ベースの売上規模は2008年度、対前年度比約1割減の4717億7000万円となり、5000億円台を割り込んだ。

全国有力カーショップチェーンの小売ベース売上高 この数字を見て「クルマ離れはこんなところにも反映されている」と考える向きもあるだろう。

 ここでHCにとってのカー用品について考えてみる。1つのカテゴリーであることは間違いないが、その存在感はどうか。カーピットを設けてオイル交換にまで対応しているHCもあるものの、多くのHCでは売場を縮小する動きにある。最近では環境面や健康面での追い風を受けて好調な自転車やレジャー用品の売場のわきに、小さなコーナーを設けているだけで消極的に扱われている。漫然とした気持ちで店内を歩いていれば、カー用品売場を見落とすこともありそうだ。

 「あまり存在感がない」というのが多くのHCにおけるカー用品売場の実態だ。HCの場合、「売上高に占めるカー用品の構成比は3%程度まで下がっている」(オートマート・ネットワーク編集長の貴堂郁氏)状況であり、いつなくなってもおかしくはない売場になっている店もある。しかもカー用品のバイヤーは、自転車とレジャー用品の兼務で、その片手間にカー用品に対応しているにすぎなかったりする。要は、多くのHCで前向きに取り扱われてはいないのが現状だ。

 専門のカーショップチェーンでも売上が頭打ち、自動車保有台数は減少に転じ、世間では「若者のクルマ離れが進んでいる」という話を聞くことも多い。カー用品売場を廃止しようと思ったら、その理由づけはいくらでもできる昨今ではある。が、HCが「人々の生活を豊かにするという使命を担っている」と考えるHC関係者がいるとすれば、いま、世の中に流れているカー用品への後向きの風潮を疑ってみる必要がある。

女性客の多いHCには
成長の余地はある

 まずカーショップチェーンの売上高が伸び悩んでいることに関しては、カーショップチェーンの客層を気にしてみる必要がある。オートバックスセブン(東京都/湧田節夫社長)やイエローハット(東京都/堀江康生社長)などのカー用品チェーンの顧客は一般に「9割が男性」といわれている。しかも自動車のメカニックに詳しい、マニアが相当数含まれている。

 また自動車保有台数は確かに全体では減少している。が、車種別に見ると、減少しているのは「貨物車」「乗合車」「特種車」である。「乗用車」と「二輪車」については、わずかではあるが、まだ増加している。

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