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大手マンション会社も注視する「シェアハウス」の“選択基準”

週刊ダイヤモンド編集部
2010年3月19日
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 「現在の若者の消費動向は不可解。いずれ家やマンションを買う人はいなくなるのではないか」と、苦笑するのは、ある財閥系マンション開発会社の幹部社員だ。

 ここでいう若者の消費動向とは、最近、首都圏で人気急上昇といわれるシェアハウスの話である。

 シェアハウスとは、文字どおりに住居を複数人でシェアして暮らす賃貸住宅だ。専用サイトを運営するひつじインキュベーション・スクエアによると、2000年には31件(ベッド数695)だった物件数が、07年には429件(ベッド数6897)と急増している。

 その背景として、ネクスト執行役員の加藤哲哉HOME’S事業本部副本部長は「年々、空き家率が高まるなかで、『シェアハウスも可』として貸し出すオーナーや事業者が増えたため」と分析する。

 かつてシェアハウスといえば、外国人向けや、おカネのない若者同士が家賃の節約のために共同生活する形態が中心だった。だが、最近では建築会社などの運営事業者が管理・運営し、中古住宅をわざわざ改装した物件や、専用の新築物件が増えているのが特徴だ。

 入居者の約7割が女性で、20代後半~30代前半の社会人が6割以上、年収300万円以上が半数近くを占める。8万~10万円超と決して安くはない家賃の物件も多い。

 つまり、経済的にはさほど困らない人びとが、人とコミュニケーションを楽しむライフスタイル実現のために選択しているのである。

 冒頭のような「悲観的予測」が実現するかどうかは、判断できない。ただ、生活者の嗜好が多様化し、従来型ではとらえ切れない住宅ニーズが出てきていることは確かだろう。

(「週刊ダイヤモンド」編集部 山本猛嗣)

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