「持ち直し」が囁かれる住宅市場だが、“買い時”については、いまだ賛否が分かれている。底値での住宅購入を狙っている人にとっては、判断に迷うところだ。そこで、データと巷説から本当の買い時を分析してみよう。

(第157回／2010年03月12日)

日本を破り、ついに世界第2位の経済大国にのし上がることが確実となった中国。だが、国際社会における中国の意識は何も変わらない。遊川和郎・北海道大学大学院准教授が、「強欲社会主義」の行方を鋭く斬る。

(第156回／2010年03月11日)

トヨタのリコール騒動については、すでに様々な検証がなされている。だが最も大切なのは、原因究明もさることながら、ユーザーたちの「生の声」を知ることだ。それこそが、トヨタ復活の行方を占うバロメーターになる。

(第155回／2010年03月05日)

不況下の日本で急増しているブラック企業。あまりの労働条件の悪化に、「こんな会社じゃなかったのに･･･」と驚愕している社員も多いだろう。気づけば身近に迫っているブラック企業の見分け方を、徹底指南しよう。

(第154回／2010年02月26日)

日本への中国人渡航者増加が注目されているが、中国人観光客にとっては、歴史的建造物や数多いテーマパークよりも、日本が「買い物天国」であることが何よりの魅力なのである。

(第153回／2010年02月25日)

トヨタの北米総括会社が黒子に徹する中、一般米国人にとって、トヨタの顔と言えば、米国トヨタ自動車販売の首脳陣である。今回のリコール問題を巡る彼らの言動に過ちやおごりはないのか。貴重なインタビューをお届けする。

(第152回／2010年02月22日)

高速道路無料化や子ども手当ての他にも、民主党の経済政策は多い。改めて注目されているのが、「農業者戸別所得補償制度」と「公立高校の授業料無料化」だ。支持率低下中の民主党に“逆転ホームラン”をもたらすか？

(第151回／2010年02月19日)

不況の影響を受け、転職市場の冷え込みが厳しいなか、どうすれ転職は成功させられるのだろうか。『エンゼルバンク』“カリスマ転職代理人”のモデルである海老原嗣生氏に「転職の心得」を教えてもらった。

(第150回／2010年02月17日)

消費喚起を狙い、政府が相次ぎ打ち出すエコ優遇政策。エコカー、家電に続き、今度は住宅版のエコポイントが新設された。各業界からは、効果の息切れを指摘する声がちらほら出ているが、街角調査の結果はむしろその逆だった。

(第149回／2010年02月12日)

不況の影響を受け、苦悩が続く百貨店業界。しかし、バレンタイン商戦は非常に好調だ。各社が過去最高の出店数を展開するほど力を入れ、デフレにも関わらず、高級チョコレートが飛ぶように売れるという。なぜなのだろうか。

(第148回／2010年02月10日)

リコール問題を機に、手のひらを返したように、米国で広がるトヨタ批判。しかし、これを単なる「トヨタ叩き」と捉えるのは間違いだ。「Too Little Too Late（不十分で遅すぎる）」。米国人が最も嫌う対応をトヨタは取ってしまっている。

(第147回／2010年02月09日)

日本経済にとって大きな痛手となった日本航空（ＪＡＬ）の破綻だが、それは一般人にとっても対岸の火事ではない。ＪＡＬの破綻によって、我々の日常生活が直面しかねない「今そこにある不安」を分析してみよう。

(第146回／2010年02月05日)

先日の「世界未来エネルギーサミット」において、各国はクリーンエネルギーの重要性を再確認した。だが、日本の取り組みは遅々として進んでいない。このままでは、迫り来る「第四次オイルショック」を回避できない。

(第145回／2010年01月28日)

格差の固定化と不況のダブルパンチにより、働いても食えない時代になった。非正規社員はおろか、収入が激減した正社員も青息吐息だ。そんななか、あの手この手でリベンジを目指すワーキングプアが増えているという。

(第144回／2010年01月22日)

大不況で暴落していた住宅市場がいよいよ「底を打った」と言われている。では、今は本当に家の「買い時」なのか？　不動産分析の第一人者として名高い石澤卓志・みずほ証券チーフ不動産アナリストが、徹底解説する。

(第143回／2010年01月20日)

「就職氷河期の再来か」とも言われた2010年卒の新卒採用。それを受けて2011年卒の学生たちは、早々に就職活動に動き始めている。しかし、彼らは意外と昨年の学生や氷河期より有利との声がある。一体なぜだろうか。

(第142回／2010年01月14日)

もう体力が持たない――。デフレスパイラルを招きかねない熾烈な「安売り合戦」で、各業界は疲弊し切っている。だがその一方で、消費トレンドは刻一刻と変化している。デフレに負けないヒット商品の法則とは何か？

(第141回／2010年01月13日)

2009年、中国は自動車生産国としても、自動車市場としても世界最大となった。これだけ売れればカーナビも売れる。中国電子信息産業研究院によると、毎年300万人超が新規カーナビユーザーとなっているという。

(第140回／2010年01月06日)