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トンデモ人事部が会社を壊す

シニア社員切り捨てを防ぐ、ある単純な仕掛けとは?

山口 博
【第59回】 2016年12月13日
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企業のシニア層対策が効を奏していない。結局、シニア層を閑職に追いやるなどの切り捨て施策しかとられていないのだ。しかしあきらめるのはまだ早い。75%のシニア層が再生した、とても簡単な方法がある。

シニア層の切り捨ては
もうたくさんだ

 人事部長同士で話をしていると、「シニア層対策」が必ずと言っていいほど話題にのぼる。経営者向け演習でも挙げられる課題だ。「ラインから外れたシニア層をどう処遇すればよいか」「シニア層を戦略化する方策がないか」「シニア層と、中堅・若手層の断絶を解消できないか」…。

活用方法が分からず、シニア層を閑職に追いやるなどの切り捨てが横行しているが、それでは企業の活性化にはほど遠い。彼らを再生させるには、どのような知恵が必要なのだろうか?

 シニア層対策が必要なことは、総務省統計局が毎月発表する年齢階級別就業者数を見れば一目瞭然だ。

 55歳以上の就業者数は1900万人を超え、全就業者数(6495万人)の30%に迫っている。この10年間で、45歳未満と45歳以上の就業者数のウエイトは逆転し、既に45歳以上が過半数をしめるという、まさに、シニア就業時代のまっただ中にいるのだ。そして、ほとんどの企業で有効な手立てを実行できていない。

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山口 博

やまぐち・ひろし/慶應義塾大学法学部政治学科卒(サンパウロ大学法学部留学)、長野県上田市出身。国内外金融・IT・製造業企業で人材開発部長、人事本部長歴任後、PwC/KPMGコンサルティング各ディレクターを経て、現在、株式会社リブ・コンサルティング人事部長兼組織開発コンサルティング事業部長。横浜国立大学大学院非常勤講師(2013年)、日本ナレッジ・マネジメント学会会員。近著に『チームを動かすファシリテーションのドリル』(扶桑社、2016年3月)がある。

 


トンデモ人事部が会社を壊す

サラリーマンの会社人生のカギを握る人事部。しかし近年、人事部軽視の風潮が広まった結果、トンデモ人事部が続々と誕生している。あっと驚く事例をひもときながら、トンデモ人事部の特徴や、経営陣がすべき対処法などを探っていく。

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