企業のシニア層対策が効を奏していない。結局、シニア層を閑職に追いやるなどの切り捨て施策しかとられていないのだ。しかしあきらめるのはまだ早い。75％のシニア層が再生した、とても簡単な方法がある。
シニア層の切り捨ては
もうたくさんだ
人事部長同士で話をしていると、「シニア層対策」が必ずと言っていいほど話題にのぼる。経営者向け演習でも挙げられる課題だ。「ラインから外れたシニア層をどう処遇すればよいか」「シニア層を戦略化する方策がないか」「シニア層と、中堅・若手層の断絶を解消できないか」…。
活用方法が分からず、シニア層を閑職に追いやるなどの切り捨てが横行しているが、それでは企業の活性化にはほど遠い。彼らを再生させるには、どのような知恵が必要なのだろうか？
シニア層対策が必要なことは、総務省統計局が毎月発表する年齢階級別就業者数を見れば一目瞭然だ。
55歳以上の就業者数は1900万人を超え、全就業者数（6495万人）の30％に迫っている。この10年間で、45歳未満と45歳以上の就業者数のウエイトは逆転し、既に45歳以上が過半数をしめるという、まさに、シニア就業時代のまっただ中にいるのだ。そして、ほとんどの企業で有効な手立てを実行できていない。
