投資先進国の米国で、今最も注目を浴びている商品がETF(上場投資信託)です。米国ではETFが年率2ケタの成長率で伸びており、現在の純資産残高は280兆円。これは、日本のETF市場の14倍超。(1)コストを抑えた運用ができる、(2)リアルタイム取引ができる、(3)指値・成り行き注文ができる等、多くのメリットがあるETFですが、まだ日本の個人投資家にとってはなじみのある商品とはいえません。その理由は、手数料が低いため、証券会社が積極的に顧客に紹介してこなかったから。しかし、金融庁が「ETFは投資家の資産形成に有用な金融商品であり、今後十分に活用を検討していく」と公表するなど、今後、注目が集まることが予想されます。本連載では、最新刊『ETFはこの7本を買いなさい』(ダイヤモンド社)を上梓した世界No.1投信評価会社トップの朝倉智也氏が、ETFの何がおすすめなのか、その選び方・買い方、活用法等について、わかりやすく解説します。

なぜ、今、ETFに注目が集まるのか?

世界的に成長するETF市場

 投資家なら誰もが一度は、一攫千金を夢見たことがあるのではないでしょうか?

 一攫千金とまではいかなくても、できれば、ごく短期間で儲かる株やファンド(投資信託)を見つけたいと願うのは、自然なことだと思います。

 ただ、それが現実にはいかに難しいことかは、投資経験のある方は十分理解しているはずです。

 私は中立的な投信評価機関の代表として、これまで数多くの投資家と接してきましたが、そのたびに、資産運用の基本原則として、「分散投資」と「投資コストの抑制」を訴えてきました。

 いずれも、投資家にとっては、魅力的でも刺激的でもありませんが、この基本原則を重視することで、投資の成果が格段に向上することは間違いありません。

 分散投資のポートフォリオを組むことで、余分な価格変動がおさえられ、安定した運用が可能となり、コストを低くおさえることで、パフォーマンスが悪くなることも避けられます。

 私の過去の著作の中では、この原則を満たす最適な資産運用方法として、国内外の株式や債券のインデックスファンドを組み合わせて投資することをおすすめしてきました。

 昨今では、インデックスファンドの運用会社それぞれが、しのぎを削りコストを引き下げています。投資家にとっては、過去のどの時点よりも、低コストなインデックスファンドに投資できる環境が整ってきました

 また、インデックス投資をテーマに掲げる数多くのブロガーの方々の影響もあり、インデックスファンドの認知度が向上するとともに、その投資額も増加してきています。

 そうした中、通常のインデックスファンドよりも、さらに低コストで運用できる楽しみな金融商品が、アメリカを中心に世界的に大きく成長しています。それが、「ETF(上場投資信託)」です。投資経験をお持ちの方、投資に興味がある方であれば、「ETF」という名前を、一度は耳にしたことがあると思います。

 しかし、「名前は知っているけれど、実際にETFを買ったことはない」という人は、まだまだ多いのではないでしょうか。というのも、ETFはこれまで日本ではまったく人気がなかった金融商品だったからです。

 私は以前からETFの魅力に着目し、著作の中でもたびたびETFでの資産運用の有用性を説いてきました。

 ですが、ETFを取り扱う証券会社の多くはETFの販売にまったく力を入れておらず、なかなか普及する様子はありませんでした。

 ETFは、投資家にとっては、通常のインデックスファンド以上に低コストですむという大きなメリットがありますが、これは裏を返せば、売り手である証券会社にとっては「売ってもちっとも儲からない商品」ということになります。

 そのため、証券会社の販売員が顧客にETFを積極的に勧めるとは考えにくく、これが「ETFは知っているけれど買ったことはない」という投資家が多い原因になっているのです。

金融庁からの「お墨付き」を受けたETF

 しかし、状況は大きく変わりつつあります。米国では、ETFの純資産残高が年率2桁以上のペースで増加しています。

 買っているのは、ほとんどが個人投資家です。

 ETFは非常にコストが低く、柔軟に売買でき、品揃えが豊富で特色のあるものも多いといった特徴があります。こうした特徴を活かすことで、自在に望むポートフォリオを作って運用できることに、多くの人が気付き始めているのです。

 さらに、日本国内の状況も変わりつつあります。

 2016年12月、金融庁は金融審議会市場ワーキング・グループの報告においてETFに触れ、「ETFは国民の安定的な資産形成に向けて本来有用な投資商品である」と言及しました。つまり、ETFは個人の資産形成を後押しする金融商品だと、金融庁から「お墨付き」を受けたわけです。

 こうした流れの中で、金融機関のETFの販売姿勢や、個人投資家からのETFへの関心も、大きく動いていく可能性が高いのです。

 このようにETFへの投資熱が盛り上がりを見せ始めている中で、私は、改めて日本の個人投資家の皆さんにもETFの魅力をさらに知っていただき、資産形成に役立てていただきたいと思っています。

 この度、上梓した『ETFはこの7本を買いなさい』では、ETFを取り巻く最新の状況に触れながら、具体的にどのようにETFを選べば良いのかを、初心者にもわかるように丁寧に解説しました。

 株式や投資信託と同様に、国内外の数多くのETFがある中で、どのETFに投資するのがいいのか悩まれる方も多いことでしょう。

 そこで、本の中では、厳選した7本、そしてさらにこだわりの運用として13本を選び抜き、合計20本について紹介しています。

 本連載では、そもそもETFとは何か? インデックスファンドとアクティブファンドの違いとは? なぜ、個人投資家にとってETFが最も望ましい金融商品なのか? ETF選びでチェックするべきポイントとは何か? などの点についてわかりやすくお伝えしていく予定です。

 これをきっかけに、ETFの魅力を知り、資産形成に役立ててくださる方が一人でも増えることを願っています。

朝倉智也(あさくら・ともや)
モーニングスター株式会社代表取締役社長
1966年生まれ。1989年慶應義塾大学文学部卒。
銀行、証券会社にて資産運用助言業務に従事した後、95年米国イリノイ大学経営学修士号取得(MBA)。同年、ソフトバンク株式会社財務部にて資金調達・資金運用全般、子会社の設立および上場準備を担当。
98年モーニングスター株式会社設立に参画し、2004年より現職。
第三者投信評価機関の代表として、常に中立的・客観的な投資情報の提供を行い、個人投資家の的確な資産形成に努めるとともに、各上場企業には、戦略的IR(Investor Relations:インベスター・リレーションズ)のサポートも行っている。他にSBIグループ各社の重要な役員を兼任する。
著書に『〈新版〉投資信託選びでいちばん知りたいこと』『一生モノのファイナンス入門』(ダイヤモンド社)、『マイナス金利にも負けない究極の分散投資術』(朝日新聞出版)、『「iDeCo」で自分年金をつくる』(祥伝社)などがある。

※次回は、6月26日(月)掲載予定です。