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石黒不二代の勝手に改革提言!ニッポンの新しい教育

社員教育がなくても若手が育つ環境は作れる!
企業競争力を高める「新しい人事制度」を導入せよ
マネックス証券・松本大社長
×ネットイヤーグループ・石黒不二代社長 対談【後編】

石黒不二代 [ネットイヤーグループ代表取締役社長兼CEO]
【第6回】 2011年8月29日
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若手社員が思うように育たない、注意するとすぐに落ち込んでしまう――。こうした声が企業の人事担当者や管理職からよく聞こえてくる。しかし、その状況を「(今の新卒社員は)ゆとり世代だから」と片づけてしまうのは尚早だろう。かつては年功序列、終身雇用のなかで脈々と社員教育がなされてきた。しかし定期的な新卒採用の中止やプレイングマネジャーの増加などにより、以前は機能していたOJTによる教育がままならない状況が続いていることも、若手が育たなくなった1つの要因だ。グローバル化が進むなか、優秀な人材を育てるために日本企業はどのように社員教育や人事制度改革を行うべきか。競争の激しい外資系企業で活躍をしたマネックス証券・松本大社長とネットイヤーグループ・石黒不二代社長にその答えを問うた。

外資系には日本のような社員教育がない!?
それでも社員が成果を出せる理由

――外資系企業での就業経験があるお二人ですが、入社後にはどのような社員教育を受けてこられたのでしょうか。

マネックス証券 松本大社長
Photo by Toshiaki Usami

松本 私が勤めていたソロモン・ブラザーズとゴールドマン・サックスでは入社後に社内教育が行われていましたが、その内容は基本的にファイナンスの基礎である債券数理やリサーチなどに関する会社がつくったテキストを渡されるだけ。会社が出すリサーチペーパーを自分で読むこともありましたが、新入社員が会議室などに集められて講義を受けるような、多くの日本企業が行うような研修は一切ありませんでした。

石黒 私が勤めていた外資系企業でも社員教育はありませんでした。多くの外資系では、中途採用は即戦力として採用されますし、新入社員に関しても、日本企業が行うような一斉に行われる社員教育はあまりないのだと思います。

 それにしても、外資系企業のような教育体制と日本企業のような社員教育、どちらがいいのでしょう。ネットイヤーグループでは、教育プログラムを整えていないという理由で、まだ新卒採用に踏み切っていませんが、そもそも従来型の社員教育が必要かどうかから、改めて考えてみる必要がありますね。マネックス証券では、新卒社員はどれくらいいらっしゃるのですか。

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石黒不二代 [ネットイヤーグループ代表取締役社長兼CEO]

スタンフォード大学にてMBA取得後、シリコンバレーにてハイテク系コンサルティング会社を設立し、日米間の技術移転等に従事。2000年よりネットイヤーグループ代表取締役として、ウェブを中核に据えたマーケティングを支援し独自のブランドを確立。

石黒不二代の勝手に改革提言!ニッポンの新しい教育

グローバル化が急速に進む今、世界で通用する競争力を持ち、リスクや変化を恐れずに活躍できる人材が渇望されている。しかし、日本はそうした人材を十分に育てられない環境下にある。今後、世界で活躍できる人材を育てるにはどのような教育改革が必要か。子どもの教育、社会人教育の両面から、その答えを探っていく。

「石黒不二代の勝手に改革提言!ニッポンの新しい教育」

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