世間には、働き方や職場環境が原因と見られる病気・体調不良に悩むビジネスパーソンが数多くいる。調査をすると、生々しい実態が見えてきた。（写真はイメージです）
日本の労働人口の約3人に1人が、何らかの疾病を抱えながら働いている――。これは厚生労働省が発表したデータだ。
ビジネスパーソンにとって、健康な心と体は仕事をする上で最も重要な資本。ところが世間には、働き方や職場環境が原因と見られる病気・体調不良に悩む人々が数多くいる。
産業構造の変化や市場競争の激化により、日本企業を取り巻く環境は厳しさを増している。売上第一主義で業務量が増え続ける一方、コストカットや人手不足で働き手はなかなか増えない。「働き方改革」の掛け声とは裏腹に、ブラック企業ならずとも、長時間労働が常態化している会社は多い。
あなたの周囲にも、「日頃の無理がたたって、ある日突然長期休職に入った」という人がいないだろうか。「自分は大丈夫」と思っても、過信してはいけない。万一仕事が原因で大病を患い、休職して収入が激減しても、労働問題の有無をはっきり証明できない限り、会社は十分な救いの手を差し伸べてはくれない。自分の身は自分で守るしかないのである。
今回、ダイヤモンド・オンラインは、株式会社GRIの協力のもと、全国の男女ビジネスパーソン200人を対象に、「健康被害」に関するアンケート調査を実施。男性114人、女性86人の回答を得た。調査で浮き彫りになった現状をお伝えしながら、「体に悪い会社」に潜む課題を考えたい。
