日本のコンビニやスーパーは、米国から「チェーンストア理論」を導入することによって成長してきた。その一方、生業的な青果店や鮮魚店など旧来の小売業で行われていた、消費者への親身な情報提供などが疎かにされてきた。現状のままでは、流通業界は発展が期待できない。（流通ジャーナリスト 森山真二）
「あなたは商品を買う際に、蚊帳の外に置かれてはいないだろうか」――。
日頃、私たちはスーパーやコンビニで買い物する際、商品をほとんど無意識に選択し購入している。購入時に判断材料にするのは、生鮮食品ならばせいぜい「色がいいか」、「痛んでいないか」という“見た目”の良し悪しくらいだろう。
というのも、店舗にはそれしか情報がないからである。
実際にはスーパーやコンビニに置かれる商品にはそれぞれ、出所来歴がある。「産地はどこか」、「いつどのくらい、どういう状況で生産されたのか」など。たとえば果物なら、「本当に甘いのか」「酸っぱいのか」ということもある程度はわかるはずだが、店舗にこうした情報はない。
しかし、もはや小売業で「由らしむべし知らしむべからず」という“傲慢な商法”は通用しなくなっている。
オーケーが店頭で掲げている
「オネスト（正直）カード」
『只今販売しておりますグレープフルーツは、南アフリカ産で酸味が強い品種です。フロリダ産の美味しいグレープフルーツは12月に入荷予定です』
『6月21日から発泡酒が値下げになります。お急ぎでなければ6月21日までお待ちください』
これは首都圏を地盤にディスカウント型の食品スーパーを展開するオーケーが店頭、商品に掲げている「オネスト（正直）カード」に書かれている内容だ。
