トヨタもT-Connectというテレマティクスプラットフォームを持っており、サービスを提供している。e-Palette Conceptのような台車形式のコンセプトはGMもCESで展示しているし、クルマの構成要素をモジュール化・共通化し、そこからエンジン車、EV、乗用車からSUV、トラックなどに仕上げるコンセプトも10年以上前から存在するもので、e-Palette ConceptやMSPFの発表そのものはとくに画期的ではない。

 ポイントは、EVのプラットフォーム、クラウドのAPIをオープンなものとして、自動車メーカーやサプライヤーに限らず、ハードからソフトベンダー、サービスプロバイダーまで利用可能とする点だ。さらに、MSPFを通じて得られる車両やサービス利用のデータは、とりあえずMSPFの利用者(企業)のものとしている。

 なお、蛇足だが、最終的にサービスを利用するドライバーや顧客の個人情報、履歴情報などの所有権は本人に帰属するもので、収集した企業のものではない。規約で個人情報などの利用の許諾を受ける必要がある。

トヨタはMSPFでモビリティ界のGoogleを目指す

 今回のオープン化が意味するところを、わかりやすさ優先で説明するなら、「トヨタはGoogleやAppleのようになろうとしている」ということだ。

 トヨタが考えるプラットフォームは、コネクテッドカー向けの通信インフラ、制御APIやミドルウェア、アプリケーションがオープンに提供される。このオープンプラットフォーム上では、プラットフォーム利用各社が自由にサービスを設計できるようになるはずだ。いわゆる「デバイス」に相当するクルマはe-Palette Conceptが示すようなEV、HVをトヨタおよびマツダが注文やニーズに応じて開発・提供する。必要なら、トヨタが提供するベースモジュールを利用して各社が好きなクルマを開発(架装)していい。

 現在、自動車メーカー、サプライヤー、IT企業などがアライアンスを組んで実験や開発を進めている無人タクシーやシェアリングカーのサービスは、原理的にはe-Palette Concept とMSPFで実現できる。必要なプラットフォームが解放されるわけで、参入したい企業はデバイス(クルマ)やインフラ(クラウド等)を自前で用意しなくても、サービスを開始できる。トヨタが目指しているのはそういうことだ。

 トヨタとしては、いわゆるMaaS(Mobility as a Service)の時代が到来したとき、単なる完成車メーカーに甘んじるつもりはなく、サービスプラットフォームでも覇者になるという明確な意思表示だ。そのためには「メーカー」としてのものづくりの精神やビジネスモデルも捨て去る覚悟さえ感じる、きわめて野心的な取り組みである。