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イラン核開発問題深刻化の懸念
原油高でエネルギー関連に注目

藤戸則弘(三菱UFJモルガン・スタンレー証券シニア投資ストラテジスト)
2012年2月8日
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 イランの核開発問題が深刻になっている。今年は中東の地政学的リスクに注意を払う必要があろう。イランは、原爆の材料となりうる高濃縮ウランの製造にまい進している。IAEA(国際原子力機関)は査察を行ってウラン濃縮施設の建設停止などの決議案を出し、国連安全保障理事会はイラン制裁決議を連発しているが、イランは核開発の手を緩めていない。

 これに対して、米国は制裁を強め、イラン産原油の輸入停止を各国に求めている。イランの原油輸出先は、(1)中国22%、(2)EU(欧州連合)18%、(3)日本14%、(4)インド13%、(5)韓国10%で、アジア向けが圧倒的に多い(2010年上半期実績)。ガイトナー米財務長官は主要輸入国を行脚した。中国は旗幟不鮮明ながら、わが国や韓国は要求を受け入れる方向だ。EUも、7月から禁輸の方向で決定した。

 イランの態度もエスカレートし、ホルムズ海峡の封鎖をちらつかせている。ペルシャ湾口のホルムズ海峡が封鎖されれば、イラン原油のみならず、サウジアラビアをはじめとする湾岸諸国の原油がストップすることになる。わが国の場合は、原油輸入量のじつに8割以上が輸入停止に陥るわけで、その影響は甚大なものになる。

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