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“言語の統一”を第一に掲げて
結果の出るウェブコンサルティングで成長
クリエイティブホープ社長 大前創希

週刊ダイヤモンド編集部
【第95回】 2009年12月2日
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大前創希
クリエイティブホープ社長 大前創希(撮影:福本敏雄)

 企業がインターネットを活用するのが当たり前になった今、ウェブサイトの制作や運用、コンサルティングを手がける企業は数多く存在する。そのなかで、大前創希が率いるウェブコンサルティング会社、クリエイティブホープは、独自の差別化策で成長している。

 大前は「ウェブ制作会社と、ウェブをビジネスに役立てようとするクライアントの会話は常に噛み合わない」と語る。なぜか。「ウェブ技術者はたいていの場合“こうできます”“こんな方法があります”というデザインや技術の“言語”でクライアントと会話するからだ」。

 これに対して顧客企業は「それが自分のビジネスにどう役立つのか」が知りたい。双方が話す“言語”を統一しなければ決してクライアントが満足する成果が出ないと大前は考える。クリエイティブホープは、クライアントとの言語の統一を基本に、同社が持つウェブに関するノウハウを顧客のビジネスに当てはめて貢献するウェブコンサルティングを実施している。

 “言語”という言葉を使って、ウェブ制作会社と顧客とのあいだにある問題の本質を示す大前。頭では理解できても、その点に着目し強みとしてとらえることは、なかなかできるものではない。だが、大前にとっては自然なことだった。なぜなら、幼少期から父との日常会話で、言語の統一を、常に求められていたからだ。

 大前の父は米大手コンサルティング会社マッキンゼー・アンド・カンパニーの日本支社長などを歴任した大前研一。その父との会話では「噛み砕いて言うと──」などの表現を使って、わかりやすく説明することが“決まり”だったのだ。

 たとえば「ウェブからのサービス申込件数を増やしたい」というクライアントに対して、ウェブ全体の改善が問題解決につながることを、ウェブの素人でもわかる言葉で説き、総合的なコンサルティングサービスを実施。ウェブサイトを訪れた人の約90%が、個人情報の入力画面で離脱していたところを、離脱率を約80%まで改善させ、申込件数を2倍にした。

時代に乗り遅れないために大学を中退
長い下積み生活へ

 大前が起業に至るまでには長い下積み生活があった。

 1995年夏、日本大学3年の21歳だった頃、世の中はまさにIT時代の幕開け直前。幼少の頃からパソコンをいじっていた大前は、友人からパソコンの操作や初期設定を頼まれたりする「デジタルに強い便利な存在」として通っていた。そんな大前は時代が大きく変化していく空気を敏感に感じ取っていた。

 「世の中がどんどん変わっていくのがわかった。このまま大学にいては時代に乗り遅れる。あと1年半で卒業だったが、その1年半ももったいなかった」と当時を振り返る。

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