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JVC・ケンウッド改革で見えた
テレビ純国産体制の行き詰まり

週刊ダイヤモンド編集部
2009年4月1日
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 昨年10月に経営統合したJVC・ケンウッド・ホールディングスが、テレビ事業の存続を懸けた構造改革に踏み切った。

 旧日本ビクターの液晶テレビ事業は、2008年3月期に約150億円もの営業赤字を計上、今期は、赤字の元凶である国内市場から事実上撤退することで、営業黒字化を狙っていた。ところが、折からの世界不況により、今期も「赤字幅が半分に縮小される程度」(同社幹部)であり、黒字化のメドは立っていない。

 そこで、液晶テレビの開発要員約200人(現要員の約半分に相当する)を削減する。希望退職者を募る一方で、その大半をテレビ、ビデオカメラの新規事業の開発部隊へと再配置する。たとえば、約60人を次世代テレビ(三次元テレビ、超薄型テレビ、ネットワークテレビ)の開発部門へ大異動させる。

 狙いは、「液晶テレビの止血作業と、中長期的な戦略投資を同時に進める」(河原春郎会長)ことにある。悲願の液晶テレビ事業の黒字化実現と、JVC・ケンウッドがテレビメーカーとして存続するための布石という2つの意味がある。

 だが、見通しが明るいわけではない。次世代テレビにおいても、グローバルプレーヤーが乱立するテレビのコモディティ化は避けられそうにないからだ。仮に、開発、商品化で、他社に先んじたとしても、その優位性はすぐに薄れてしまうだろう。

 前田悟・新事業開発センター長は、「人件費の高い日本においては、既存の開発体制では採算が合わない。高付加価値商品の開発に特化し、かつ、開発テーマを短期でブラッシュアップさせる仕組みを構築する」と言う。

 下位メーカーによるテレビ事業の戦略修正は、生産設備から開発体制に及ぶ。それらの効果を上げなければ、さらなる再編が待っている。

(『週刊ダイヤモンド』編集部  浅島亮子)

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