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コロナ禍が3年目に突入し、多くの業界や企業のビジネスをいまだに揺さぶり続けている。その対応力の差によって企業の業績は、勝ち組と負け組の格差が拡大している。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は大成建設、鹿島などの「ゼネコン」業界4社について解説する。（ダイヤモンド編集部 笠原里穂）
ゼネコン4社で
大成建設が唯一の減収
企業の決算データを基に「直近四半期の業績」に焦点を当て、前年同期比で増収率を算出した。今回の対象は以下のゼネコン業界4社。対象期間は21年10～12月期としている。
各社の増収率は以下の通りだった。
・大成建設
増収率：マイナス0.8％（四半期の売上高3778億円）
・鹿島
増収率：10.5％（四半期の売上高5265億円）
・大林組
増収率：12.4％（四半期の売上高4770億円）
・清水建設
増収率：3.0％（四半期の売上高3577億円）
※4社とも収益認識に関する会計方針の変更を行っているが、各社の開示方法に準じて、前年同期の売上高と増収率には同変更を遡及適応していない。
ゼネコン業界の主要4社は、大成建設が前年同期比で減収となった一方、鹿島、大林組、清水建設が増収となった。前年同期比で0.8％の減収とわずかではあるが、大成建設が唯一減収に陥った要因とは何だったのか。
次ページで詳しく解説するとともに、各社の増収率の推移も併せて紹介する。
