世界株式市場の活況支える米経済の堅調
景気後退懸念弱まり“利下げ不要説”

 今年に入って世界の株式市場は絶好調ともいえるムードの中で、高いパフォーマンスを確保した。

 1~3月期のMSCI世界株価指数は年初来7.7%上昇と第1四半期ベースでは2019年以来の高水準を記録し、債券市場を大幅に超える上昇だ。

 とりわけ米国市場では、S&P500は1~3月期に22回にわたって過去最高値を更新し、年初来上昇率も10%を超えた。生成AIブームの下、牽引役となった半導体企業、エヌビディアの時価総額は3カ月間で約1兆ドル増加するという、とてつもない相場となった。

 日経平均株価も米国市場の活況に連動するようにバブル期の史上最高値を何度も更新、4万円台に乗ったほか、欧州株も上昇している。

 背景にあるのは、生成AIブームもさることながら、やはり米国経済が好調でディスインフレ基調の下で景気後退への懸念が大幅に後退していることがあるように思われる。

 FRB(米連邦準備制度理事会)は、3月FOMC(連邦公開市場委員会)で政策金利据え置きを5会合連続で決めたものの、「年内3回利下げ」の見通しは変えていない。

 だがここに来て年内“利下げ不要説”まで出始めた。金融市場は新たなフェーズへと向かうのか。