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Tモバイル買収が大詰めでも
ソフトバンクを待つ受難の道

週刊ダイヤモンド編集部
2014年6月18日
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 ロボット事業への参入をソフトバンクが明らかにした6月5日、孫正義社長は終始ご機嫌だった。発表会や取材対応が4時間を超える長丁場だったにもかかわらずだ。

Tモバイル買収で大筋合意したというスプリントの店舗
Photo by Takeshi Kojima

 実はこの日、ソフトバンクの子会社で米携帯電話3位のスプリントが、4位のTモバイルUSを買収することでおおむね合意したと、複数の米メディアが報道したのだ。孫社長は「ノーコメント」を貫いていたが、その表情は余裕に満ちていた。

 関係者の話を総合すると、スプリントは、Tモバイルを1株当たり約40ドル、総額約320億ドル(3.2兆円)で買収するという。半分を現金で、残り半分を株式で取得し、交渉が破談した際はスプリントが約10億ドル(1000億円)の違約金を支払う契約だ。

 買収が結実すれば、ベライゾン・ワイヤレス、AT&Tに次ぐ、第三勢力が誕生。それまで2強2弱の4社体制だった米携帯市場は新たな局面を迎えることになり、伸び悩んでいたソフトバンクの米国事業も、一気に弾みがつく。

 だが、市場は冷ややかだった。Tモバイルの株価は、報道直後に2%下落して33ドルと、40ドルに満たなかったのだ。というのも、米当局が市場の寡占化を望ましく思っておらず、経営統合の許可が下りない可能性があるからだ。

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