近年、統計学ブームやビッグデータ解析によって、「確率・統計」に注目が集まるようになったのは、喜ばしいことである。ただし、「標準偏差」という響きに尻込みをしてしまう人は多いらしく、ブームも一過性の感がある。何事も、こつこつと学習していくしかないのだろう。
さて、今回は、本連載でいつ登場させようかと迷っているうちに、145回目になってようやく登場させることになった「倒産確率デフォルト方程式」の話である。いままで登場させることに迷ったのは、この方程式を迂闊に持ち出すと、風説の流布（金融商品取引法158条・173条）になりかねないからだ。
今回取り上げる家電量販店4社（ヤマダ、ビックカメラ、エディオン、ケーズと表記する）は、売上債権（受取手形＋売掛金）が少なく、キャッシュが多いという特徴を有する。これらに倒産確率デフォルト方程式を当てはめても、特に問題はないであろう、と判断した。
倒産確率デフォルト方程式の登場
倒産確率デフォルト方程式にある「デフォルト」とは、債務不履行のこと。
債務を履行できない原因には、様々なものがあるだろう。その中で単純明快なのは、金策が尽きることである。どんなに豊富なキャッシュを抱えていても、それを上回る買入債務（支払手形＋買掛金）が押し寄せては、デフォルトに陥る。
そこで、実際の現金保有残高（実際キャッシュ残高）が減っていき、買入債務などで支払いを要する資金残高（デフォルト残高）に近づけば近づくほど、倒産する確率は高くなるものと仮定する。それを方程式で表わしたものが、次の〔図表 1〕である。
〔図表 1〕の方程式の詳細については、拙著『会計＆ファイナンスのための数学入門』235頁以降を参照願いたい。日本だけでなく、欧米の「確率・統計」に関する書籍を参照しても、〔図表 1〕と同じものはない。筆者オリジナルの方程式である。
