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商品市場透視眼鏡

需給緩和要因が相次ぐ原油
下値模索が当面続く

芥田知至 [三菱UFJリサーチ&コンサルティング調査部主任研究員]
2014年12月22日
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 原油相場の下落が続いている。国際指標であるブレント原油価格は、6月に1バレル当たり115ドル台の高値を付けた後、11月27日のOPEC(石油輸出国機構)総会の前日26日には78ドルを割った。総会後もさらに原油相場の下落は続き、12月12日の終値は62ドルを下回った。米国産のWTI(ウエスト・テキサス・インターミディエート)原油は58ドルを割り込んだ。

 OPEC総会までに、原油相場が下げた背景には、(1)イラク情勢の悪化が原油の供給障害につながるとの懸念が後退した、(2)大幅に落ち込んでいたリビアにおける原油生産が持ち直し傾向で推移した、(3)中国や欧州を中心とする世界景気の減速が原油需要を押し下げるとの観測が強まった、(4)サウジアラビアの販売価格の引き下げを受けて需給緩和観測が強まった、(5)各種報道などから原油需給が緩和する中でもOPECは減産に踏み切らないとの観測が徐々に強まった、などがある。

 ベネズエラなどが減産によって原油価格の下落に歯止めをかけたい意向を示したものの、サウジアラビアなどは原油市場におけるシェアの維持を重視し、減産に対して強硬に反対したとされる。事前の予想は総会での減産決定の有無双方に分かれていたため、実際に減産の見送りが決定されると、原油相場は大幅に下落した。

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農産物・鉱物などの商品投資家のニーズに応えるコラム。執筆には第一線のエコノミストを迎え、商品市場の動向を分析、今後の展望を予測する。

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